米国株の魅力と米国市場の基礎知識を解説。なぜ今米国株へ投資するべきなのか。

　この記事では「米国株の魅力」を説明します。

　また「なぜ今投資が必要なのか」「なぜ米国株に投資するべきなのか」を簡単に解説します。

　「これから米国株への投資を始めたい」という方に読んでほしいため、以下のような疑問点にお答えしていきます。

この記事で解決できる内容

米国株の魅力とはなにか？
なぜ投資が必要なのか？
なぜ”米国株”へ投資するべきなのか？
米国株の基本知識について解説

　この記事を書いているふぃたろうは、2016年から現在に至るまで5~6年間、米国株へ投資を行っている会社員兼ブロガーです。今回は、米国株の魅力を解説します。私自身日本株への投資は全く行なっておらず、100%米国株への投資となっています。

米国株(アメリカ株)の魅力とは？
そもそもなぜ投資する必要があるのか？
- では今後どうすればいいのか？
米国株の基礎知識
まとめ

米国株(アメリカ株)の魅力とは？

　まず米国株とは、名の通り世界最大の経済大国であるアメリカの企業が発行している株式です。

　先進国・新興国問わず、世界中にビジネスを展開しているアメリカ企業に投資することは、今後も高い経済成長の恩恵を受けることができ、長期的にも安定したリターンが期待できます。

　世界を見ても投資意識の低い日本の方は、いざ投資を開始するとなると日本株投資を選ぶことが多いです。そこで今回、米国株の魅力を順番に解説していきます。

株式資本主義が浸透している米国

　米国は株式を重要視する資本主義国家です。つまり米国は、国中の企業・中央銀行・政治家などが株価を押し上げることを最終目標に取り組んでいる国家と言い換えることができます。

　実際に、”米国の中央銀行であるFRB”や”政治家”は、2020年3月コロナウイルスの影響で株価が歴史的大暴落した際も、低迷した株価を戻すために必死になって金融政策を行い、見事に回復させて見せました。

　また”米国企業”は、「利益は株主のもの」という意識が強く株主還元を非常に重要視しています。

　米国企業の利益は、2つの取り組みを行うことで私たちに企業の利益を還元してくれます。

2つの株主還元方法

配当増配：インカムゲインが増える
※インカムゲイン（income gain）とは、資産を保有することで安定的・継続的に受け取れる利益のこと。配当が増えれば毎年の企業から受け取ることができる金額が増える
自社株買い：キャピタルゲインが上昇しやすくなる
※キャピタルゲイン（capital gain）とは、保有していた資産を売却することによって得られる売却益のこと。自社株買いを行った企業の株式は、発行済み株式数が減るため、株価が上昇します

なぜ米国は、株価を上げることを目標にするのか

　理由は、国民の余剰資産のおよそ半分が、株式や投資信託に投資されており、株価の上昇が国民の「幸福度」や「生活レベル」に直結するからです。

　株価が下がると国民の資産が減少するので、中央銀行も企業も政治家も、株価の維持・上昇に必死にならざるを得ないのです。

　※ちなみに日本国民は15%しか株式や投資信託に投資を行なっていません。

下がっても、すぐ戻り、成長を続ける米国株

　国をあげて対策しても株価は下がる時もあります。しかし下がったとしても、米国株はそこから復活し、現在でも最高値を更新し続けています。

　米国を代表とする株式インデックスに「NYダウ」「S&P500指数」というものがあります。これら2つの指数は、最も有名な株価指数であり、米国株全体を示す指数と言えます。

引用元：「月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくる米国つみたて投資, 太田創著

　グラフを見るとわかるように、米国株は、一時的に大きく下げることはあっても、必ず回復し、下落前よりも成長を続けています。

　ちなみにグラフ中の点線は、日本企業225社の株価から算出される「日経平均株価」の推移になります。米国株に比べ、全く歯が立たない結果となっていることもわかります。

毎月3万円を米国株に投資した場合

　過去30年間の米国株の平均的なリターン（成長率）は9.3%と言われています。

　仮に、30年間3万円を米国株式に投資した場合、以下のような結果になります。

引用元：金融庁HP 資産シミュレーション

　月3万円の投資を20年続けると約2000万円。24年続けると約3000万円。30年続けると5000万円以上の資産を形成できることになります。これが安定的に成長している米国株の最大の魅力になります。

1株単位で購入できる米国株

米国株：1株単位で購入可能

アップル：約1.5万円/1株
アマゾン：約35万円/1株
コカコーラ：約6千円/1株
ディズニー：約2万円/1株

日本株：100株単位での購入

トヨタ自動車：約100万円/100株
キーエンス：約640万円/100株
ソフトバンク：約66万円/100株
ソニー：約110万円/100株

　米国株は、日本株と異なり、1株単位で購入することができます。なので比較的少ない資金で投資を開始することが可能です。

　一方で、日本株は100株単位での購入が必要となりますので比較的高額となり、まとまった資金が必要となります。

　例えば、米国株であれば初期資金1~2万円でも、世界を代表する企業であるアップルの株主になることができます。

そもそもなぜ投資する必要があるのか？

　そもそもなぜ「投資」をする必要があるのでしょうか。貯金と異なり、資金が減るリスクもある投資をわざわざ行う必要がある理由を順に説明していきます。

日本の年金制度はほぼ破綻している

　今の年金制度だと、今後は少ない労働者で、多くの高齢者の年金制度を支えなければならず、私たちの20代30代の世代は、年金支給額が少なくなり支給される年金だけで生活を行うことが難しくなる可能性が高いです。なので、近年「老後2000万円問題」がメディアでも多く取り上げられました。

　年金以外に各自2000万円準備しましょうという意味で、そのために国はNISA制度やiDeCo制度を準備しています。つまり各自で早めに投資を行い、資金を準備してくださいという意味です。

どんどん増える社会保険料

　高齢者人口が増えるということは、20代・30代の人々が高齢者になった時の支給額が減るだけではなく、年金制度を実現するために若い世代の税金負担額も増えていくことを意味します。

　サラリーマンの方は、給料明細に「社会保険料」という項目で数万円引かれていると思いますが、それが今後もどんどん増えていくことになります。

老後2000万円は貯めることができる金額なのか？

　では、老後資金2000万円を貯金することはできるのでしょうか。貯金できるのであれば投資を行う必要はありませんね。

　早速ですが、各年代の平均/中央値貯金額のデータを見ていきましょう。各年代別の貯金の平均額と中央値になります。

　全ての年代の平均値・中央値ともに2000万円に達していません。つまり老後資金が皆さん不足する可能性があるということです。

では今後どうすればいいのか？

　では今後どうすればいいのか。最初の「なぜ投資を行う必要があるのか？」の答えがここにあります。皆さん各自で投資を行い、自分の資産を形成していきましょう。

　特に日本は、世界でも少子高齢化が最も進んでいる国であり、今後どうなるかは例がありませんし、国が保障してくれる可能性は低いです。各自で準備しましょう。

投資の重要性について

＞＞超高齢化社会の老後はいくら必要？老後資金は国に期待できない理由

米国株の基礎知識

米国株式市場の2つの証券取引所を解説

世界最大の取引所である「ニューヨーク証券取引所（NYSE）」

　NYSEは、世界で最も上場審査が厳しく、伝統的な優良銘柄（ジョンソン＆ジョンソン(JNJ)・JPモルガン・チェース(JPM)・ディズニー(DIS)・コカコーラ(KO)など）が並ぶ世界最大の取引所です。

　2020年における上場銘柄の時価総額は約25兆ドルで、東京証券取引所の約6兆ドルと比較してみるとその大きさがよくわかります。

次世代企業・ハイテク企業が多い「NASDAQ」

　もう一つの株式市場であるNASDAQは、次世代企業やいま勢いのある銘柄などが多く上場している市場になります。

　ニュースでも話題となることが多い5つの巨大IT企業「GAFAM」が上場していることでも知られており、2020年における上場銘柄の時価総額は約20兆ドルで、こちらも日本の東京証券取引所を大きく上回っています。

米国株の代表株価指数を2つ紹介

　米国の株価指数としては、「S&P500」「NYダウ」の2つの指数が有名です。

　他にもいくつか代表的な指数はありますが、最低限「S&P500」「NYダウ」の2つの指数については理解しておきましょう。

　下のグラフの通り、ここ30年間停滞している日経平均株価とは異なり、これら2つの指数は過去最高値を更新し続けており、米国の強い経済を理解するのに役立ちます。

引用元：「月3万円で3000万円の「プライベート年金」をつくる米国つみたて投資, 太田創著

S&P500

　米国株式市場（NYSE・NASDAQ）に上場している大型銘柄500銘柄の株価から算出します。

　もっと詳しく知りたい方は、以下の記事をご確認ください。

NYダウ

　米国株式市場（NYSE・NASDAQ）に上場している優良銘柄30銘柄の株価から算出します。

　NYダウについても、もっと詳しく知りたい方は、以下の記事をご確認ください。

米国株の今後の見通し

　過去数十年間の米国経済は良かったとしても、今後はどのように変化していくのでしょうか。

短期的な見通し（2021年~）

　短期的にはやはりコロナウイルスが収束するかどうか、またそのタイミングによって影響を受ける可能性が高く、読めない部分が大きいです。米国経済の実態と見ると、金融緩和に加え、個人消費が好調であり、コロナ禍でも力強さを増していることから、米国株価の急激な下落につながる可能性は低いと見られていますが、これまで直面したことのない世界的な問題の中で短期的に株価の動きを読むことは困難です。

　なので、資産形成のための投資は、長期投資をおすすめします。長期的に見ればコロナショックと呼ばれる株価下落も影響度を小さくすることができます。長期投資には、個別株よりもS&P500等のインデックス投資がおすすめです。

長期的な見通し

　米国経済は、長期的にも今後はさらなる上昇が期待されています。その理由は人口の増加です。

　2010年に人口のピークを迎えその後減少に転じている日本とは異なり米国では2100年まで人口数が伸び続けることが予測されます。人口増加はGDP増加と経済成長を支える大きな要因です。人口が増えると、労働力＋消費が増加するため、企業にとってはプラス材料になります。

　また現在米国経済を引っ張っている企業は、アップル・マイクロソフト・グーグル・アマゾン・フェイスブックという「GAFAM」と呼ばれる巨大IT企業です。これらの企業はいずれも非常に若い企業であり、今後もイノベーションを創出し、世界中でさらに需要が拡大していく企業となっています。

　長い目で見た場合、米国市場は今後も成長が期待されており、米国投資はかなりの確実性をもって利益をもたらすと考えられます。

引用元：「インデックス投資は勝者のゲーム─株式市場から確実な利益を得る常識的方法」

　実際に、米国投資企業バークシャー・ハサウェイ(BRK.B)を率い、投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏や、米国の最も有名な投資機関バンガード社の創立者であるジョン・ボーグル氏は、2名とも「自分が死んだら、自分の資産を米国経済(S&P500)に投資するように」と家族に伝えたと言われています。