出産育児

出産費用はいくらかかったか?出産一時金制度活用後の自己負担額、全国平均、費用の内訳を紹介!

出産育児
スポンサーリンク

この記事では、実際に出産にかかった費用の内訳や総額、都道府県別の出産費用平均額などについて紹介しています。

出産育児一時金制度出産時のリスクをカバーできる生命保険についてもわかりやすく解説しています。

“妊娠中の方”、“妊娠を望まれている方”に読んでいただき記事となっています。

おむ子
おむ子

プロフィール
大手金融機関 総合職10年目

個人顧客への資産運用、税金対策等のコンサルタント業務を担当

FP1級、宅地建物取引士

妊娠中にかかった費用についての記事はこちら

スポンサーリンク

出産にかかった費用

事前情報

出産費用についてお話する前に、簡単に私の出産に関する状況をお伝えします。

病院:三大都市の個人病院/個室(4段階ある一番下のグレードの病室)

分娩内容:39週目に正常分娩にて出産/母子ともに異常なし

入院期間:休日夜間より4泊5日入院

出産にかかった医療費

出産にかかったは医療費は、以下の通りです。

分娩費用、5日間の入院費用などを全て合わせた退院時の支払い金額が580,610円でした。

費用の内訳を詳しく説明すると、休日に出産したため、「深夜・休日加算費用」が2万円かかっています。

手術代」は、分娩時に行われた医療行為の費用で、別途手術を受けたというわけではありません。

ベビー紹介状」は、子供の1ヵ月検診に関する紹介状の作成費用でした。

用品代」は、入院中にレンタルしていた衣類の費用です。

「深夜・休日加算費用」以外は、特別な費用はかかっていないため、私が出産した病院の出産費用は56万円〜といったイメージだと思います。

ちなみに、私が出産した病院は、全室個室で、個室のグレードによって追加料金が発生する仕組みでした。

私は、一番ランクが下のスタンダードルームでの入院だったため部屋代はかかっていませんが、ランクが高い部屋だと、上から8万円、5万円、3万円の追加料金が必要でした。

出産費用の自己負担額

先ほど、出産にかかった医療費の合計が580,610円とお伝えしましたが、「出産育児一時金制度」で42万円の支給を受けたため、実質の自己負担額は160,610円でした。

42万円の一時金の支給があるとはいえ、160,610円の自己負担が発生しました。

出産費用は地域差が大きいため、必ずしも出産時に自己負担が発生するとは言えませんが、出産費用の平均額が50万円ですので、自己負担が発生するケースが多いと覚えておく方が良いと思います。

出産費用は健康保険の対象外

正常分娩の出産費用は、健康保険の対象外であるため、先ほどお伝えした580,610円という金額は、3割負担になった後の金額というわけではありません。

通常、病気や怪我で通院する際、1万円の医療を受けたとしても、健康保険証を提出すれば、自己負担は3千円ということになります。(3割負担の対象者の場合)

しかし、妊娠・出産は病気ではないため、妊娠・出産に関する費用は、基本的に健康保険の対象外(=全額自己負担)となります。

ただし、吸引分娩や帝王切開などの医療行為が必要になった異常分娩の場合、手術費用に健康保険が適応されます。

出産費用の全国平均

国民健康保険中央会の調査によると、平成28年度における出産費用(正常分娩の場合)の平均額は、505,759円となっています。

この金額は、分娩費用、入院費用、その他投薬料などを全て含めた合計金額の平均額です。

出産費用の全国平均は50万円ですが、出産費用は地域差が大きく、都市部は出産費用が高く、地方は低いという傾向が見られます。

最も平均値が高い東京都(62万1,814円)と最も平均値が低い鳥取県(39万6,331円)との差は22万5,483円もあります。

出産費用については、全国平均で考えるのではなく、都道府県の平均の値を参考にすると良いと思います。

また、総合病院、個人病院、助産院など出産する医療機関によって、費用が異なるため、その点も考慮する必要があると思います。

正常分娩分の平均的な出産費用について(平成28年度)

 妊婦合計負担額の平均値、中央値(病院、診療所、助産所の合計)

国民健康保険中央会より

出産育児一時金制度とは

出産育児一時金制度概要

出産育児一時金」とは、健康保険の被保険者及びその被扶養者が出産した際に、加入している健康保険に申請すると1児につき42万円が支給される制度です。

(産科医療補償制度に加入されていない医療機関等で出産された場合は40.4万円となります。) 

1児につき42万円ですので、多胎児を出産した場合、胎児の人数分給付されます。

出産育児一時金の直接支払制度

本来、出産育児一時金は、出産後に受け取るものですが、高額な出産費用を立て替える負担をなくすため、直接支払制度が設けられています。

直接支払制度とは、加入する健康保険が出産育児一時金を出産した医療機関等に直接支払う仕組みです。

直接支払制度を利用すれば、出産費用としてまとまった額を事前に用意しなくて良いというメリットがあります。

退院時の支払額は、出産費用から出産育児一時金の42万円を引いた差額分のみになります。


なお、直接、医療機関等に出産育児一時金が支払われることを希望しない場合は、出産後に被保険者が健康保険に申請することで、出産育児一時金を受給することも可能です。

妊娠・出産の出費に備える保険

幸い、私は妊娠中に出産以外で入院することはありませんでしたが、近年はつわり、切迫早産、妊娠高血圧、妊娠糖尿病などで入院するケースが増えていると聞きます。

また、5人に1人が帝王切開で出産をしているというデータもあります。

妊娠中の入院や帝王切開での出産となった場合、精神的・肉体的な負担に加えて、金銭的な負担も大きくなります

少しでも金銭的な負担を軽減する方法として、おすすめしたいのが医療保険です。

切迫早産などで長期入院を余儀なくされたり、帝王切開での出産になった場合、医療保険に加入していれば、入院給付金や手術給付金を受け取ることができます

ただし、全ての医療保険が、妊娠中の入院や帝王切開での出産が保険金受け取りの対象というわけではありませんので、ご自身の加入している保険の内容を確認していただく必要があります。

ある調査結果によると、出産を経験した人の3割が妊娠、出産時に何らかのトラブルによって入院、手術を経験しているそうです。

妊娠、出産時のトラブルは稀な話というわけではありませんので、妊娠を希望されている方や妊娠中の方はぜひご自身の生命保険の内容を確認することをおすすめします。

ちなみに、妊娠中でも加入できる医療保険もありますので、妊娠してから保険を見直すことも可能です。

妊娠・出産に関する保険についての情報は別記事で紹介しておりますので、合わせてご覧ください。

【別】

まとめ

出産費用については、お住まいの地域、出産する病院・助産院によって大きく異なるかと思いますが、少しは参考になりましたでしょうか。

「出産育児一時金制度」があるとはいえ、出産費用として16万円ほどの自己負担が発生しました。

私の場合、妊娠・出産準備出産費用・産後のベビー用品の購入・内祝などを合わせると、妊娠から産後3ヵ月くらいまでに50〜60万円程度の出費が発生しました。

大きなお金が動く妊娠・出産に備えて、事前にお金を準備しておく必要があると身をもって感じました。

このブログでは、資産運用や家計管理などに関する記事を用意しております。

よろしければ、合わせてご覧ください。

最後までご覧いただきありがとうございました。

スポンサーリンク
投資オムタンケ
タイトルとURLをコピーしました