この記事では、つみたてNISAで選ぶべきおすすめの投資先について紹介しています。
“将来性が期待できる投資先”を紹介しておりますので、つみたてNISAの商品選びの参考にしていただけると幸いです。
プロフィール
大手金融機関 総合職10年目
個人顧客への資産運用、税金対策等のコンサルタント業務を担当
FP1級、宅地建物取引士
目次
つみたてNISAの概要
そもそもつみたてNISAとは、2018年1月からスタートした、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。
つみたてNISAのポイントは以下の通りです。
■一定の条件を満たした公募株式投資信託とETFの配当所得・譲渡所得が非課税
■投資方法は、積立投資のみ
■毎年40万円までの新規投資が可能
■非課税期間（非課税での運用期間）は20年間
つみたてNISAの制度面については、別記事で詳しく紹介していますので、合わせてご覧ください。
つみたてNISAで選べる投資信託について
つみたてNISA対象商品の選定基準
つみたてNISAで購入することができる商品は、長期・積立・分散投資に適した公募株式投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定されています。
つみたてNISAの対象商品の選定基準は以下の通りです。
つみたてNISA対象投資信託の選定基準
■信託期間が無期限または20年以上
■毎月分配型ではない
■申込手数料が無料（ノーロード）
■信託報酬は投資対象によって定める水準以下
■一定の要件を満たした インデックスファンド アクティブファンドに限定
■複雑な商品設計のファンドは対象外
つみたてNISAの対象商品の選定基準については、別記事で詳しく紹介していますので、合わせてご覧ください。
つみたてNISAで投資可能な商品は？
現在、国内には5,000種類以上の投資信託の商品と200種類以上のETFの商品が存在します。
その中で、つみたてNISAの対象商品は投資信託が186種類、ETFが7種類となります。(2021年4月時点)
つみたてNISAの対象商品は、コストを抑えている分、商品性がシンプルであったり、代表的な指数に連動するものが多く、投資初心者の方でもわかりやすい内容になっています。
対象商品については金融庁のHPに一覧が記載されています。こちら
つみたてNISAの投資信託の選び方
ここからは、186種類もあるつみたてNISA対象投資信託の中から、自分にあった商品を見つけるポイントついて紹介していきます。
つみたてNISAは長期にわたり非課税で投資ができる制度ですので、その恩恵を最大限享受できる投資先を選びましょう。
つみたてNISAの投資エリアを考える
つみたてNISAでおすすめの投資エリアはアメリカか全世界
つみたてNISAの商品を選ぶ際には、どのような国に投資している商品なのかを必ず確認するようにしましょう。
全世界、先進国、新興国、日本、アメリカ、欧州など商品によって投資先のエリアが異なります。
つみたてNISAは20年間非課税で運用ができる制度のため、“長期にわたり期待できる商品かどうか”が投資先を決める上で大切なポイントです。
個人的におすすめは、アメリカもしくは全世界を投資対象とした商品です。
アメリカをおすすめする理由は、安定した経済成長が見込める国だからです。
アメリカ経済は今後も磐石であり、世界一の経済大国として安定的な成長が見込めると考えています。
もちろん、経済の伸び代という点では、新興国の市場は魅力的ですが、世界的に株式市場が混乱をきたすような出来事が起きたときには、新興国の市場は下落の幅が大きく、回復に時間がかかる傾向にあります。
その点、アメリカは経済基盤が強固なため、市場が混乱をきたすような出来事の後も新興国に比べると立て直しが期待でき、安定的な成長が期待できます。
グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフトの時価総額は、日本の東証1部上場企業2710社の時価総額を上回ります。
つまり、トヨタやユニクロなどの日本を代表する企業を2710社寄せ集めても、アメリカの5社の企業の価値には及ばないということです。
アメリカ経済の強さがうかがえるデータです。
アメリカが期待できるとはいえ、20年後のことは誰も予想ができません。
仮に、投資対象がアメリカに限定されているファンドに投資している場合、アメリカ経済に陰りが見え始めたときに、保有するファンドを売却したり、新規の積立を停止するなどの取引を自分で判断して行う必要があります。
その点、全世界を投資対象としたファンドであれば、運用のプロが状況をみながら投資エリアの配分を考えて運用してくれるため、初心者の方や運用に手間をかけたくない方にもおすすめです。
つみたてNISAの投資エリアとして日本をおすすめしない理由
逆に、つみたてNISAの投資先としておすすめしないのが日本です。
投資している商品のわかりやすさという点では、投資先に日本を選ぶという選択肢もありますが、将来性という点で考えたときに日本を投資対象とした商品はおすすめできません。
なぜなら、ご存知の通り、日本は今後人口が大幅に減少するため、国内の消費が落ち込み、経済が伸び悩む可能性が高いからです。
20年という長い期間の運用を考えたときには、日本のみに投資する商品を選択することは賢明とはいえません。
つみたてNISAの投資エリア まとめ
つみたてNISAの投資対象を考える
つみたてNISAで選べる投資対象
つみたてNISAの対象商品は、投資対象に一定の要件が定められています。
投資対象の要件は以下の通りです。
・株式のみ
・株式＋債券
・株式＋REIT（不動産）
・株式＋債券＋REIT（不動産）
債券のみを投資対象とした商品や金などを含んだ商品はつみたてNISAの対象外となっています。
つみたてNISAで選ぶべき投資対象とは
つみたてNISAを利用して長期で運用を行う場合は、株式のみに投資をした商品を選択するのがおすすめです。
理由は、今後も世界経済やアメリカ経済は成長することが予想されており、経済の成長に伴い、株価の上昇が期待できるからです。
世界の人口は2020年時点の77億人から
2050年には97億人に達する見込みです。
また、アメリカも引き続き人口の増加が見込まれています。
人口が増える→消費・雇用の拡大→経済拡大という
サイクルが期待できます。
株式への投資はリスクが高いと思われる方も多いかと思いますが、積立で投資を行い、長期で保有することで、リスクを回避して運用することが可能です。
積立投資と長期保有の優位性については、別記事でまとめておりますので詳しくはそちらをご覧ください。
【別】積立投資の効果
【別】長期保有の効果
安定を重視したい場合の投資対象とは
運用期間中ハラハラしたくないという考えであれば、バランス型ファンド（株と債券やREITなどに分散投資した商品）でも良いと思います。
株式はタイミングによっては基準価格が半分になるということも考えられます。
その点、複数の資産を組み入れたバランス型ファンドであれば、株式のみに投資をしている商品に比べると、相場が下落する局面で下げ幅を抑えて運用することができます。
株式のみであれば値上がりが期待できるとはいえ、相場下落時の下げ幅が大きいので躊躇してしまうという方は、バランス型ファンドを選択すると良いと思います。
アメリカの代表的な株価指数であるNYダウの
リーマンショック時の最大下げ幅は約54％、
コロナ危機での最大下げ幅は約40％です。
その後株価は落ち着き、元の水準以上に回復していますが、
株式は値動きが大きいため、ハラハラしてしまう方も多いと思います。
まとめ
つみたてNISAで選ぶべきおすすめの投資先について詳しく解説いたしましが、要点をまとめると、下記の通りです。
他にもつみたてNISA関連の記事を用意しておりますので、合わせてご覧ください。
