NISAで子供の教育費を運用｜現役銀行員が毎月いくら積立すべきか試算

この記事では、FP1級保有の現役銀行員が、教育費を用意するベストな方法について紹介しています。

NISAで教育費を運用するメリット・デメリット、月いくら積立すれば良いかなど詳しく解説しています。

教育費をNISAか学資保険どちらで運用すべきか迷っている方にもおすすめの記事です。

＊ SBI証券は三井住友カード経由でかなりお得な話

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子育て世代がNISAで教育費を用意すべき理由

現役銀行員の筆者は、NISA制度を活用して子供の教育費を用意しています。

全く増えない普通預金や定期預金で子供の教育費を用意するのはもったいない！と強く感じています。

なぜ教育費をNISA制度を活用して運用すべきかまとめました。

そもそもNISA制度とは？

NISA制度（少額非課税投資制度）とは、非課税で投資信託や株式の運用ができる制度です。

通常、株式や投資信託で運用を行うと、配当時や売却時に利益に対して20.315%の税金が引かれます。

例えば、40万円で投資した商品が売却時に50万円になっていた場合、利益の50万円に対して約20％の2万円が税金として引かれてしまいます。

一方、NISAで投資をしていた場合、利益がいくら出ていても課税されることなく売却資金や配当益を受け取ることができます。

株式や投資信託での運用をお考えの方は、必ずNISA制度を利用するようにしましょう。

教育費をNISAで用意すべき理由

教育費の積立にNISAが適している理由は以下の通りです。

長期間の投資で非課税の恩恵を大きく受けることができる

現行のつみたてNISA制度の場合、非課税で運用できる期間は20年となっています。

2024年以降の新NISAでは、非課税期間が廃止されるため、期間を気にすることなく非課税で運用を続けることができます。

教育費を用意する場合、子供が幼いときから積立を開始し、運用期間が長期間に及ぶケースも多いでしょう。

運用期間が長期になればなるほど、市場の成長の恩恵を大きく享受することができ、その分非課税で投資を行うメリットも大きくなります。

例えば、アメリカの代表的な株式指数のS&P500は、この20年間で4倍以上に指数が上昇しています。

仮に、アメリカの株式指数に連動する投資信託で長期投資を行い、基準価格が大きく上昇した場合、積立した金額を大きく上回る資金を将来受け取ることができます。

つみたてNISAを利用すればリスクを抑えて運用が可能

教育費の用意には、積立投資がおすすめです。

積立投資とは、毎月決まった金額で投資信託を買い増ししていく買付方法のことをいいます。

毎月決まった日に自動的に投資信託の買付を行なっていくため、買い逃しが防げますし、いつの間にかまとまった資金が投資信託に積み立てられていくため、貯金が苦手な方にもおすすめです。

積立投資は一括投資に比べて、高値掴みのリスクを回避することができ、時間分散で投資を進めていくことでリスクの低減効果が期待できます。

将来性のある商品を選んで積立投資を始めれば、投資のタイミングに悩まなくても、運用益で資産を増やすことが可能です。

積立期間や金額に縛られず積立が可能

教育費用を学資保険で用意する場合、払い込む保険料が固定されており、減額などを行うと不利な条件になることがあります。

また、積立している金額の引き出しのタイミングによっては、早期解約の手数料がかかったり、受け取り金額が大きく減額されることも多いです。

一方、NISA制度の場合、積立を行う金額や解約の時期は自由です。

資産状況に合わせて、途中で積立をストップしたり、積立金額を変更することも可能です。

また、資金の入用があれば、いつでもNISAで運用している資金を解約して現金化することも可能です。

NISA制度を利用して運用する場合、資産状況や運用状況に合わせて柔軟に資金移動をできる点が魅力といえます。

NISA制度は、積立期間や解約時期に縛りがないため、まずはお試しで少額から投資を始めてみるのもおすすめです。

NISAで教育費を用意するメリット・デメリット

FP1級を保有する現役銀行員の筆者が考えるNISAで教育費を用意するメリット・デメリットについてまとめました。

NISAで教育費を用意するメリット

リスクを抑えて資産を増やすことができる

NISA制度は、株式と投資信託で運用が可能ですが、教育費の運用であれば投資信託がおすすめです。

投資信託は、資産運用のプロに投資判断を任せることができる商品で、少額から複数の投資対象に分散して投資を行うことができます。

投資信託は、複数の投資対象で運用するため、値動きが安定している商品が多く、初心者の方でも始めやすい商品といえます。

例えば、株式に投資する投資信託の商品であっても、複数の企業の株に分散投資を行うような仕組みになっているため、1社あたりの値動きの影響を受けにくく、個別株を保有するよりもリスクを抑えた運用が可能となります。

また、投資信託は、相場状況に合わせて組み入れる銘柄の見直しも行われるため、長期保有にも適しています。

余計な費用などをかけずに資産運用ができる

NISA制度を利用して投資信託を保有する場合、口座開設料、管理費用などは一切かかりません。

取引する金融機関や商品によっては、投資信託の購入時の買付手数料、保有期間にかかる運用管理費用、売却時にかかる信託財産留保額などが発生しますが、金融機関によっては費用がほとんど発生しないこともあります。

例えば、SBI証券のNISA買付ランキング1位の「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」の場合、発生する費用は保有期間中の運用管理費用の年0.09％のみとなっています。

仮に10万円投資をしていた場合、発生する費用は年間90円程度という計算です。

iDeCoで運用を行う場合は、数千円の口座開設費用と毎月数百円の口座維持費用がかかることを考えると、NISAでの運用は低コストといえます。

積立期間や金額に縛られず積立ができる

先ほども申し上げた通り、NISAでの運用は積立金額や解約時期を自由に判断することができます。

積立金額の変更や運用商品の解約も制約なく自由に行うことができるため、ライフステージの変化に柔軟に合わせて投資ができる点もNISA制度の魅力といえます。

金融機関によっては月100円からNISAで積立投資を始めることができるため、お試しで始めやすいのも魅力です。

NISAで教育費を用意するデメリット

元本割れを起こす可能性がある

投資信託での運用は、元本割れを起こす可能性があることを認識しておく必要があります。

長期間、積立投資を行なった場合、投資対象自体が成長する分野であれば、マイナスを被るリスクは少ないですが、もちろん先の相場は誰にもわかりません。

ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００） 過去5年間チャート

成長が期待できる投資対象であっても、相場全体が下落する局面では、大きく価格が下落する可能性があります。

一時的に、元本割れを起こしても、将来性を期待して投資を続けるだけの忍耐も必要になります。

将来いくらに増えるかわからない

投資信託で運用を行う場合、将来受け取れる金額がいくらになるかは相場次第です。

子供が受験のタイミングで、用意してきた教育費がいくらになっているかわからないと聞くと、不安に感じられる方も多いと思います。

しかし、10年以上投資信託を販売してきた筆者は、先が読めない不安を背負ってでも、投資で得られるもののほうが大きいと感じています。

S&P500指数 過去20年間パフォーマンス

アメリカを代表する500社の企業の株価を指数化したS&P500という指数があります。

このS&P500指数の過去の上昇率（過去20年）は、年平均7％程度となっています。

Apple、Microsoft、Google、amazonといったアメリカを代表する企業の株価は、大きく上昇を続けています。

投資は、浮き沈みがあるとはいえ、成長が期待できる投資対象であれば、長期で保有すれば利益につながると筆者は考えています。

長期目線でじっくりと投資を続けることができるのであれば、先が読めない不安を背負ってでも、投資で得られるもののほうが大きいと思います。

収入に対する税制面の優遇は受けられない

iDeCo・確定拠出年金、生命保険などで積立を行なった場合、収入がある方であれば、収入に対する減税効果があります。

一方、NISAは運用益に対する税金の節税効果はありますが、収入に対する節税効果はない制度となっています。

余裕がある方は、NISA制度での積立とiDeCoや生命保険料控除の活用も併用するのがおすすめです。

NISAで月いくら積立すべきか？

教育費としてNISAで毎月いくら積立を行えば良いのでしょうか。

運用益などを見越して毎月いくら積立を行えばいいのかシミュレーションしました。

教育費はいくら必要なのか？

そもそも教育費としていくら用意する必要があるのでしょうか。

教育費がいくらかかるかは、私立か公立かによって異なります。

学校関係の費用と塾代などを合わせると、すべて私立の場合は約2400万円、すべて公立の場合は約1000万円必要といわれています。

世間一般的には、大学受験のタイミングまでに400万円貯めることを目標にしている家庭が多いです。

大学進学を考えている場合、予備校や塾代、大学の受験料、大学の学費など、まとまった費用が必要になるタイミングに困らないよう計画的に教育費を準備する必要があります。

教育費を用意するためには月いくらNISAで積立すべきか

子供が18歳になるタイミングで400万円を用意するためには、月いくら積立をする必要があるのでしょうか。

積立を始める時期、利回りによって、必要となる金額は変わってきます。

利回りのイメージは以下の通りです。

0歳から積立を始める場合

子供が産まれたタイミングから積立を始める場合、毎月1.5万円を積立すれば、大学受験のタイミングで400万円を準備することが可能でしょう。

例えば、児童手当の金額の1.5万円を毎月投資信託で積立した場合、3％以上の利回りで運用ができれば、400万円を準備することができます。

0歳から積立を行う場合、運用期間が長くなるため、利回りによって、将来準備できる金額に大きく差が開きます。

0歳から積立を始める場合

	利回り0％	利回り3％	利回り5％	利回り7％
1万円	216万円	284万円	345万円	420万円
1.5万円	324万円	426万円	517万円	630万円
2万円	432万円	569万円	690万円	841万円

5歳から積立を始める場合

子供が5歳から積立を始める場合、毎月2〜3万円を積立すれば、大学受験のタイミングで400万円を準備することが可能でしょう。

仮に月2万円の積立でも、年5〜7％の利回りで運用ができた場合、100万円以上の運用益がでて400万円用意ができる計算になります。

5歳から積立を始める場合

	利回り0％	利回り3％	利回り5％	利回り7％
1.5万円	234万円	285万円	325万円	373万円
2万円	312万円	380万円	434万円	498万円
3万円	468万円	569万円	652万円	748万円

10歳から積立を始める場合

10歳から積立を始める場合、毎月4万円を積立すれば、大学受験のタイミングで400万円を準備することが可能でしょう。

投資信託へ積立を行なった場合、8年間でも利回りによっては100万円近くの運用益が期待できます。

10歳から積立を始める場合

	利回り0％	利回り3％	利回り5％	利回り7％
3万円	288万円	324万円	351万円	381万円
4万円	384万円	432万円	468万円	508万円
5万円	480万円	540万円	586万円	635万円

NISAで月1.5〜4万円積立すればOK

毎月の積立金額をいくらに設定すべきかは、積立を開始する時期と運用手段によって異なります。

投資信託で運用を行う場合であれば、毎月1.5〜4万円程度を積立で投資に回せば、大学受験のタイミングで400万円が用意できる計算になります。

	預貯金 年利回り0％	バランス型 年利回り3％	株式投信 年利回り7％
0歳から積立開始	月2万円	月1.5万円	月1万円
5歳から積立開始	月3万円	月2万円	月1.5万円
10歳から積立開始	月5万円	月4万円	月3万円

教育費の用意は学資保険かNISAかどちらがいいのか

教育費の準備と聞くと、学資保険をイメージされる方も多いと思います。

実際のところ、教育費は学資保険とNISAどちらで用意するのがベストなのでしょうか。

現役銀行員の筆者が学資保険のメリット・デメリットについてまとめました。

教育費を学資保険で用意するメリット

生命保険を活用して教育費を用意するメリットについてまとめました。

学資保険に限らず、解約返戻金が増加するような終身保険で教育費を用意するような場合も、同様のメリットがあります。

死亡保障を備えることができる

生命保険で教育費を用意する一番のメリットが「死亡保障を備えることができる」点です。

生命保険の場合、被保険者（親権者）に万が一のことがあったときには、払い込んだ保険料額を上回る死亡保険金が家族に遺る仕組みになっています。

例えば、保険料の払い込みが始まった直後に父親が亡くなったとしても、まとまった死亡保険金が遺族に遺るため、子供の教育費を確実に用意することができます。

将来受け取りできる金額がわかりやすい

学資保険や終身保険の中には、将来受け取れる金額が確定している商品（定額保険）も存在します。

定額保険の場合、契約時点で将来受け取れる金額が見通せるため安心感がある一方で、商品によってはほとんど増えないものもあります。

定額保険でも外貨建て商品を選ぶと、海外の高金利で運用を行うことができるため、将来の受け取り金額の増加に期待することができます。

生命保険料控除を活用できる

生命保険に加入した場合、生命保険料控除の制度を活用することができます。

生命保険料控除とは、払い込んだ年間の保険料金額に応じて、収入から引かれた所得税、住民税の還付を受けることができる制度です。

生命保険を活用して教育費を用意すれば、資産を増やしながら、収入に対する節税効果も得ることができます。

教育費を学資保険で用意するデメリット

メリットの多い学資保険ですが、デメリットもいくつかあるため、注意が必要です。

短期解約、積立金額の減額などを行うと不利な条件になる

保険商品で教育費を用意するときに最も注意したいのが、短期解約や積立金額の変更が不利益につながる点です。

例えば、資金の入用が発生し、短期で保険を解約する場合、解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性があります。

また、途中で保険料の払込期間や金額などを変更すると、将来受け取れる金額が大幅に減額されることもあります。

保険商品で教育費を用意する場合、余裕のある範囲の金額で積立を行い、必ず長期で契約を続けるようにしましょう。

保険関係費用、解約控除など費用が割高

一般的に、保険商品は投資信託に比べて費用が割高な金融商品です。

保険商品は、保険関係費用や解約控除などの費用が発生します。

運用の効率面を考えると、費用が安い投資信託を選ぶほうがメリットが大きいといえます。

NISA or 学資保険それぞれ向いている人は？

10年以上、銀行で投資信託や生命保険を販売してきた筆者が考える『NISAと学資保険をおすすめしたい人』についてまとめました。

教育費をNISAで用意するのが向いている人

教育費をNISAで運用するのが向いている家庭についてまとめました。

しっかり教育費を増やしたい家庭

教育費を投資でしっかり増やしたいという家庭は、学資保険よりもNISAを活用するのがおすすめです。

投資信託は、生命保険に比べて、運用にかかるコストが割安で、選べる投資対象も多岐にわたります。

積立した資金をしっかり増やしたいという方は、NISA制度を活用し、株式を投資対象とした投資信託の商品で長期間運用するのがおすすめです。

すでに子供の年齢が7歳以上

すでに子供の年齢が7歳を超えている場合、NISAでの運用がおすすめです。

NISA制度は、解約時期に制限がないため、資金が必要になればいつでも現金化することができます。

一方、生命保険は長期の契約を前提としているため、10年以内に解約して資金を受け取る場合に、解約時の手数料がかかったり、条件が不利になるケースが多くみられます。

そのため、すでに子供の年齢が7歳を超えており、10年以上の期間運用が難しい場合は、生命保険での運用は避けた方が無難です。

積立する金額や期間が明確に定まっていない

積立する金額や期間が明確に定まっていない場合もNISAでの運用がおすすめです。

NISAで投資信託への積立を行う場合、毎月の積立金額や解約時期は自由に判断することができます。

NISAであれば、資金状況に合わせて積立金額や期間を変更することができるため、無理なく積立を行うことができます。

教育費を学資保険で用意するのが向いている人

学資保険には、NISA制度にはないメリットも存在します。

学資保険で教育費を用意するのが向いている家庭についてまとめました。

世帯主の収入がメインの家庭

保険で教育費を用意する場合、被保険者に万が一のことがあったときには、死亡保険金を子供の教育費として活用することができます。

世帯主に万が一のことがあったときに、世帯収入が大きく下がり、生活費や教育費の確保が難しくなる家庭の場合は、生命保険を活用して教育費を用意するのがおすすめです。

資金に余裕がある家庭

生命保険は、積立金額や期間の変更、短期解約を行なった場合、不利な条件になることがほとんどです。

そのため、学資保険は無理のない金額で契約するのがおすすめです。

銀行員が教えるNISAで教育費を用意するベストな方法

現役銀行員の筆者がおすすめするNISAと生命保険料控除の利用方法について紹介します。

NISAも生命保険料控除も、国が主導する制度ですので、どこで申し込んでも税制面のメリットは同じです。

しかし、相談する金融機関によって、特典が用意されていたり、使い勝手が異なるため、どこで利用すべきかは慎重に判断する必要があります。

NISAはどこで利用すべきか

現役銀行員の筆者は、SBI証券でNISA口座を開設しています。

SBI証券でNISAを利用すべき理由は以下の4点です。

【SBI証券】取扱商品数が多く、取引コストが安い

SBI証券の魅力は、取扱商品数の幅広さと取引時のコストが安い点が挙げられます。

SBI証券は、取扱商品数が多く、取引時の手数料も投資信託は無料、株式も業界最安値水準となっています。

また、SBI証券は投資初心者の方でも簡単に取引ができるサイト構成になっており、NISAで投資デビューする方にもおすすめのネット証券といえます。

【SBI証券】クレカ積立を選択することでクレジットカードのポイントが貯まる

投資信託の買付を積立で行うことを考えている方であれば、SBI証券のクレカ積立がおすすめです。

クレカ積立は、投資信託の積立をクレジットカード払いで行うことで、積立金額に応じてクレジットカードのポイントが貯まる仕組みです。

SBI証券は、このクレカ積立のポイント付与率が、国内のネット証券でトップクラスの高水準となっています。

クレカ積立のポイント付与率は、利用するクレジットカードの種類によって異なりますが、最大で投資金額に対して5％のポイントが付与されます。

仮に、年間60万円（月5万円の積立）投資を行えば、最大で3万円相当のポイント付与を受けることができます。

積立をカード払いに変えるだけでこれだけ大きなポイントを獲得することができるので、おすすめです。

【SBI証券】投資信託の保有残高に応じてTポイントやｄポイント、マイルなどが貯まる

SBI証券では、株式や投資信託の取引内容に応じてポイントが貯まります。

Tポイント、Vポイント、POINT、dポイント、JALマイルの中から好きなポイント制度を選んで、ポイント付与を受けることができます。

例えば、NISA制度を利用して長期で投資信託での運用を続ける場合、投資信託の残高に応じてポイント付与を受け続けることができるので、かなりお得です。

【SBI証券】口座開設＋クレカ積立対象カードの申し込みでポイントが獲得できる

SBI証券でクレカ積立を始める場合は、対象のクレジットカードと同時申し込みがお得です。

クレカ積立は、Vポイントが貯まる三井住友カードのクレジットカードのみが対象となっています。

カードの年会費によって、ポイント付与率は異なります。

	三井住友カード プラチナプリファード	三井住友カードゴールド（NL）	三井住友カード（NL）
年会費	33,000円	5,500円 （一定条件達成で年会費永年無料）	年会費永年無料
ポイント付与率	5%	1%	0.5%

例えば、年会費が永年無料の三井住友カード（NL）の申し込みとSBI証券の口座開設などを同時で行った場合、今なら最大30,000円相当のポイント付与を受けることができます。

三井住友カード（NL）の新規入会特典15,000円相当＋SBI証券の取引特典15,000円相当のポイントを一気に獲得することができます。

年会費無料のカードでも、新規申し込みとSBI証券での取引を行うだけで、これだけ大きなポイントを獲得することができるため、投資デビューをお考えの方は今がチャンスです。

当サイト経由の申し込みでさらに紹介ポイント3,000円相当プレゼント

また、クレカ積立のポイント付与率が5％のプラチナプリファードの場合、新規申し込みとSBI証券証券での取引を行うだけで、最大70,000円相当のポイント付与を受けることができます。

さらに当サイト経由のカード申し込みの場合、10,000円相当の紹介ポイントも付与されます。

プラチナプリファードカードは、年会費が33,000円ですが、クレカ積立を活用すれば、年間10万円以上のポイント獲得も夢ではありません。

投資信託の積立金額が多い方であれば、プラチナプリファードで投資デビューをされるのがおすすめです。

教育費はNISAで賢く積立 ／ まとめ

NISA制度を活用し、教育費を投資信託で運用した場合、投資対象によっては大きく資産を増やすことができます。

投資は難しいというイメージをお持ちの方も多いと思いますが、クレカ積立を活用すれば、手間をかけずに簡単に投資ができ、かつポイントを賢く貯めることができます。

投資信託は、長期間保有するほど運用益が期待できますので、迷っている方は少額からでも投資信託への積立を始めるのがおすすめです。

0歳から積立を始める場合

	利回り0％	利回り3％	利回り5％	利回り7％
1万円	216万円	284万円	345万円	420万円
1.5万円	324万円	426万円	517万円	630万円
2万円	432万円	569万円	690万円	841万円

＊ SBI証券は三井住友カード経由でかなりお得な話

また、資金に余力がある家庭は、NISAと生命保険を併用して、教育費を用意することがベストであると思います。

生命保険で教育費を用意する場合、生命保険料控除によって収入に対する税金を抑えることができます。

普通預金でお金を貯めても増えない時代ですので、NISA制度や生命保険料控除をうまく活用して、効率よく教育費を用意するようにしましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。

＊ 新NISAをもっと知るための記事