この記事では、実際に妊娠中に支払った医療費や妊婦健診の頻度などを紹介しています。
自治体の妊婦健診補助制度の仕組みや注意点、妊娠中のトラブルをカバーできる生命保険についてもわかりやすく解説しています。
“妊娠中の方”、“妊娠を望まれている方”に読んでいただき記事となっています。
プロフィール
大手金融機関 総合職10年目
個人顧客への資産運用、税金対策等のコンサルタント業務を担当
FP1級、宅地建物取引士
出産費用はいくらかかるか？出産一時金制度活用後の自己負担額、出産費用の平均額、費用の内訳を紹介！
妊婦健診にかかった費用
事前情報
出産までにかかった費用についてお話する前に、簡単に私の妊娠中の状況をお伝えします。
・三大都市の個人病院に通院
・転院なし
・妊娠中入院なし
・３９週目に正常分娩にて出産
妊婦健診費用
私が妊娠中に通院で支払った費用は、以下の通りです。
妊娠中、計18回通院し、合計139,400円の医療費を払っています。
（妊婦検診助成金制度を利用後の実質の負担額は後ほど説明します。）
妊婦健診と所定の検査以外でかかった費用としては、逆子を直すために受けた外回転術費用計5,000円と入院前に受けたPCR検査費用5,000円のみです。
私が出産した産院は、出産までにPCR検査を必ず受ける必要がありました。
最近では、妊婦のPCR検査が無料になっている自治体もあるようですが、私が検査を受けたときは5,000円の自己負担が発生しました。
外回転術とPCR検査の費用を除くと、妊婦健診と所定の検査で129,400円支払っています。
妊娠中、母子手帳に記載されている受診間隔で通院し、39週目で正常分娩にて出産していますので、病院への通院回数や妊婦健診にかかった費用は平均的だと思います。
妊婦健診の自己負担額
先ほど、妊娠中の医療費の合計が139,400円とお伝えしましたが、自治体の妊婦健診助成制度で9万5,000円の補助を受けたため、実質の自己負担額は44,400円でした。
逆子の矯正とPCR検査で1万円かかった以外には、特段、投薬を受けたり、所定以外の検査などを受けたことはありませんでしたが、44,400円の自己負担が発生しました。
補助金制度は自治体によって異なるため、必ずしも妊娠中の自己負担額は一概に言えませんが、少なくとも数万円はかかると見積もっておく方が安心かと思います。
妊婦健診の費用は健康保険の対象外
妊娠中の健診費用などは、健康保険の対象外であるため、先ほどお伝えした139,400円という金額は、3割負担になった後の金額というわけではありません。
通常、病気や怪我で通院する際、1万円の医療を受けたとしても、健康保険証を提出すれば、自己負担は3千円ということになります。（3割負担の対象者の場合）
しかし、妊娠は病気ではないため、妊娠に関する費用は、基本的に健康保険の対象外（＝全額自己負担）となります。
ただし、妊娠高血圧症候群や悪阻（つわり）、貧血などの症状に対応するための医療費については、健康保険が適用されます。
補助券や助成金はどれくらい出るのか
妊婦健康診査費助成制度とは
各自治体で妊婦健診費の一部または全額を助成する制度が整えられており、お住まいの市区町村に妊娠届を提出すると、妊婦健診の補助券が交付されます。
補助券の利用方法は自治体によって異なり、検査項目が示された受診券を交付する自治体と、補助する金額が記載された補助券を交付する自治体があります。
ちなみに、私の住む市では、補助の対象となる上限金額が記載された補助券が交付されました。
補助券の枚数は14枚、補助金額は上限14回/9万8千円（1万5千円券1回、1万3千円券1回、6,000円券10回、5,000円券2回）でした。
補助券の注意点
実際に、自治体から交付された補助券を使用して感じた注意点についてまとめています。
補助券の使い方などは、自治体によって異なるため、あくまで参考程度にご覧いただけると幸いです。
補助券を上限金額まで利用するポイント
先ほどもお伝えした通り、私の市では、上限金額が記載されている14枚の補助券が交付されました。
使い方は、妊婦健診の際に産院へ補助券を提出すると、妊婦健診の費用から、補助券分の金額が差し引かれ、差額を産院の窓口で支払う流れでした。
例えば、妊婦健診に8千円かかった場合、5千円の補助券を提出すると、差額の3千円のみが実費になるイメージです。
逆に、妊婦健診に1万円かかった場合、1万3千円の補助券を提出しても、差額分の3千円がお釣りとしてでたり、後日の支払いに充てることはできません。
毎回、妊婦健診の金額と同額の補助券を提出すれば、何の問題もありませんが、妊婦健診の費用が補助券の金額通りではないことも多かったので、補助券をどのタイミングで使うのか、やりくりする必要があります。
ちなみに、私の市では、妊婦健診を全て実費で支払い、後日、領収書と補助券を市に提出して、補助券分の金額を市から振り込んでもらうこともできました。
私は、通院が全て終わってから、補助券の金額を無駄なく全て受け取れるように領収書と組み合わせて、市に補助券分の振り込み請求を行いました。
通院回数やその都度の費用がわからない状態で、金額が決まった補助券を無駄なく使っていくのは、難しいと思いますので、お金に余裕があれば、妊婦健診費用は実費で払い、後から領収書と補助券を照らし合わせて補助金の受け取りを請求すると良いと思います。
居住地の都道府県以外に通院する場合
私は、居住地と異なる都道府県の産院に通院し、出産をしました。
私の住んでいる自治体の助成制度では、他の都道府県の産院に通院する場合、産院の窓口に補助券を提出して費用調整を行うことはできず、妊婦健診費用は全て実費で支払い、後日、領収書と補助券を市へ提出して精算する必要がありました。
里帰り出産などで、お住まいの都道府県以外の病院へ通院する可能性がある方は、制度を確認しておくほうが良いと思います。
妊娠・出産の出費に備える保険
幸い、私は妊娠中に出産以外で入院することはありませんでしたが、近年はつわり、切迫早産、妊娠高血圧、妊娠糖尿病などで入院するケースが増えていると聞きます。
また、5人に1人が帝王切開で出産をしているというデータもあります。
妊娠中の入院や帝王切開での出産となった場合、精神的・肉体的な負担に加えて、金銭的な負担も大きくなります。
少しでも金銭的な負担を軽減する方法として、おすすめしたいのが医療保険です。
切迫早産などで長期入院を余儀なくされたり、帝王切開での出産になった場合、医療保険に加入していれば、入院給付金や手術給付金を受け取ることができます。
ただし、全ての医療保険が、妊娠中の入院や帝王切開での出産が保険金受け取りの対象というわけではありませんので、ご自身の加入している保険の内容を確認していただく必要があります。
ある調査結果によると、出産を経験した人の3割が妊娠、出産時に何らかのトラブルによって入院、手術を経験しているそうです。
妊娠、出産時のトラブルは稀な話というわけではありませんので、妊娠を希望されている方や妊娠中の方はぜひご自身の生命保険の内容を確認することをおすすめします。
ちなみに、妊娠中でも加入できる医療保険もありますので、妊娠してから保険を見直すことも可能です。
妊娠・出産に関する保険についての情報は別記事で紹介しておりますので、合わせてご覧ください。
【別】
まとめ
妊娠中の費用については、お住まいの自治体、通院する病院によって大きく異なるかと思いますが、少しは参考になりましたでしょうか。
妊婦健診の補助制度を活用することで、妊娠中の通院にかかる自己負担額はかなり抑えることができましたが、ベビー用品の購入費用を合わせると、最終的に妊娠・出産準備に20〜30万円程度の出費が発生しました。
また、妊娠・出産準備に加えて、分娩・産後のベビー用品の購入・内祝などを合わせると、妊娠から産後3ヵ月くらいまでに50〜60万円程度の出費が発生しました。
大きなお金が動く妊娠・出産に備えて、事前にお金を準備しておく必要があると身をもって感じました。
このブログでは、資産運用や家計管理などに関する記事を用意しております。
よろしければ、合わせてご覧ください。
最後までご覧いただきありがとうございました。
