30代なら医療保険はいらない？FP1級保有の銀行員夫婦が加入する保険の内容を公開

世間一般的に、結婚や子供が生まれたタイミングが保険の見直し時期と言われていますが、実際に医療保険は加入する必要があるのでしょうか。

この記事では、FP1級保有の銀行員の筆者が、本当に必要な医療保険について紹介しています。

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医療保険とはどんな保険？

医療保険の必要性を考えるにあたり、まずは簡単に医療保険の商品性について紹介します。

医療保険の仕組みとは

保険と聞くと、様々な保険商品を思い浮かべる方がいると思います。

死亡保険、貯蓄型保険、年金保険、収入保障保険など、目的によって様々な保険商品が存在します。

そのなかでも医療保険は、入院や手術、特定の病気に備えるための保険となります。

万が一、病気や怪我で入院や手術を強いられた場合に、金銭的な負担を軽減させるために医療保険に加入します。

医療保険の加入で受け取れる保険金とは？

医療保険は、入院や手術、特定の病気の発症などで、保険金が受け取れる保険商品です。

どのような保障を備えるかは自分でカスタマイズできるようになっています。

例えば、入院1日につき5000円、癌と診断された場合に50万円を一括で受け取れるような保障を自分の好きな組み合わせで申し込むことが可能です。

仮に10日間入院した場合、入院給付金として5万円（5000円×10日間）、手術給付金として3万円、ガン診断特約で50万円というように、受けた治療や診察内容によって所定の保険金を受け取ることができます。

若くても医療保険は必要なのか

そもそもなぜ医療保険の加入を勧められるのでしょうか。

医療保険で病気や怪我に備えるメリット

病気や怪我で入院や通院をする場合に、医療費を全て自己負担できる場合は、医療保険への加入は必要ないでしょう。

もちろん数日間の入院や簡単な手術の治療費くらいであれば、貯蓄から捻出できるでしょう。

とはいえ、病気や怪我の度合いによっては、長期で入院が必要になったり、高額な治療費がかかり続けることもあります。

そのような状況になったときに、家計への負担を減らす方法として医療保険への加入が一つの選択肢として挙げられます。

30代なら医療保険は使う場面がない？

健康であれば、医療保険は必要ないという考え方の人も多いと思います。

もちろん年齢が若いと病気になる可能性は低いですが、交通事故を起因とした怪我のリスクは年齢に関わらず発生する可能性があります。

また、若くしてガンを発症した場合、数百万円かけてでも先進医療や国内未承認の治療など可能な選択肢を試したいと思う方も多いのではないでしょうか。

万が一のときに、お金を気にすることなく必要な治療を受けるために、医療保険があるのです。

また、女性の方ですと、出産に伴う入院や手術の可能性があります。

普通分娩の場合、入院や手術料は医療保険の対象外ですが、切迫早産による入院や帝王切開などは医療保険の対象となっています。

妊婦の約5人に1人が、出産時に帝王切開などの医療行為を受けているというデータがあります。

妊娠を望む女性の場合、出産時のリスクへの備えとして医療保険に加入しておくことも選択肢のひとつとして考えておくとよいでしょう。

実際の医療費の負担額は？

実際に医療費の負担額はどれくらいになるのでしょうか。

公的な健康保険制度なども踏まえて説明したいと思います。

【医療費ポイント①】高額療養費制度

公的な健康保険制度では、収入額に応じて、1ヶ月間の医療費の上限額が設けられています。

上記の図のように、収入ごとに、1ヶ月間の医療費の上限金額が決められているため、上限額を1ヶ月の医療費負担の目安に考えると良いでしょう。

例えば、入院、手術、通院などで1ヶ月間に80万円の医療費がかかった場合。

3割負担であれば、支払額は24万円になりますが、高額療養費制度の上限額の約85,430円の支払いで済むという計算になります。

健康保険の適用の治療を受けるような場合は、月で何十万円もの医療費が必要になるケースはありません。

【医療費ポイント②】高額療養費制度に含まれない費用もあり

先ほど、高額療養費制度があるため、月の医療費の上限額は一定範囲に収まると説明しましたが、別途自己負担になる費用も存在します。

例えば、入院時の個室費用、食事代などは高額療養費制度の限度額には含まれず、別計算になります。

医療費としては、高額療養費制度の上限額を見込んでいれば問題ありませんが、別途かかる費用も見込んでおく必要があります。

【医療費ポイント③】先進医療や国内未承認の治療は医療費がかさむ

医療には、公的な健康保険制度が適用になる治療と、適用でない治療が存在します。

健康保険が適用になる治療であれば、治療費の3割の金額が自己負担となります。（実際は1万円の医療費でも支払いは3千円となる）

例えば、風邪で病院を受診する場合、会計時の支払額は3割の自己負担額になっているのと同じ考え方です。

病気や怪我での入院、手術であっても、健康保険適用の内容であれば、実際にかかった医療費の3割のみの負担となります。

さらに、健康保険適用の医療行為を受けるような場合は、高額療養費制度も利用できるため、月の医療費の上限はある一定額で止まるようになっています。

一方、健康保険が適用でない治療も存在します。

先進医療や国内未承認の治療の場合は、医療費が全額自己負担になります。（3割負担でない）

先進医療の代表例としては、体に負担が少ない重粒子線や陽子線のガン治療が挙げられます。

先進医療のガン治療は、一回の治療費が300万円程度かかり、その費用が全額自己負担となります。

また、国内未承認の抗がん剤治療などを受ける場合も、健康保険が適用にならず、治療費が全額自己負担になります。

加えて、先ほど紹介した高額療養費制度は、健康保険が適用の治療にのみ使える制度ですので、先進医療治療や国内未承認の投薬などを受ける場合は、上限なく治療費がかさむことになります。

このような先進医療治療などを自己負担なく受けることができるように、医療保険を備えておきたいという方も多いのではないでしょうか。

ちなみに、美容整形手術や正常なお産なども健康保険の適用がないため、全額自己負担になり、高額療養費制度の対象外となります。

まとめ ／ 医療費はいくらかかるのか？

先ほどのポイントをまとめると以下の通りです。

健康保険適用の治療を受けて入院、手術などを行う場合、最大でも月10万円程度の医療費負担に収まる計算です。

それに加えて雑費（個室料金、食事代、家族の交通費等）を月5万円と見込んで、1ヶ月にかかる医療費の目安は15万円程度と考えれば良いと思います。

万が一、先進医療や国内未承認薬などで治療を行うような場合は、さらに月数十万円〜数百万円の医療費がかかる可能性もあります。

このような月15万円程度の医療費、先進医療の自己負担額などを全て貯金から切り崩すのか、保険で備えるのか判断は人によって分かれると思います。

30代夫婦に必要な医療保険の内容は？

FP1級保有の筆者が考える「30代に必要な医療保険の保障内容」は以下の通りです。

入院に関する保障は入院日額5000円程度でOK

医療保険は主契約（必ず加入が必要）と特約（好きな保障内容をオプションでつける）に分かれています。

主契約で入院に対する保障を備える契約形態が一般的です。

入院日数に対する保障は入院1日につき5000円程度の保障内容で十分であると思います。

近頃は、入院日数が短期化されており、長期間入院するケースは減っています。

そのため、入院に対する備えは必要最低限で良いと思います。

ちなみに、保険商品によっては、日帰り入院でも入院日額5000円×10日分の給付が受け取れるような特約をつけることができます。

1日の入院であっても検査費用等費用はそれなりにかさみますので、短期入院であっても最低数万円が必ず受け取れるような保障内容を組むこともおすすめです。

先進医療特約は必須

医療保険を加入するにあたり、先進医療特約は必ずつけておきたいオプションになります。

先進医療とは、厚生労働省が定める特定の治療で、治療費は全額自己負担となります。

医療費が3割負担とならないことに加え、高額療養費制度の対象外となるため、先進医療は、高額な費用がかかることになります。

体に負担の少ないガン治療なども先進医療の対象になっており、自己負担額は300万円程度となります。

医療保険で先進医療特約をつけていれば、先進医療治療を自己負担なく受けることができます。

先進医療の特約の保険料は月100円程度ですので、治療の選択肢を増やすためにも医療保険で備えておくのがおすすめです。

ガンへの備えは通院にも備えて手厚めがおすすめ

若くても気になる方が多いのがガンに対する備えでしょう。

ガンは2人1人が発症する病気と言われており、精神的にも金銭面でも負担の大きい病気といえます。

そのため、医療保険でガンへの備えを用意しておくのが安心でしょう。

ちなみに最近は、ガンでの入院は短期化傾向にあり、代わりに通院で抗がん剤治療などを受けていくケースが多くなっています。

ガン保険に加入する場合、通院治療に備えられる保障内容のほうが現代の医療事情に合っているでしょう。

【30代共働き夫婦】我が家の医療保険の内容は？

我が家は夫婦で3種類の掛け捨てタイプの医療保険に加入し、保険料は月4,790円／年間57,480円支払っています。

月5,000円弱で夫婦2人の死亡保険、医療保険、がん保険、介護保険を網羅できているので、個人的には満足しています。

加入している保険内容

夫勤務先の団体保険

ダブルエールがん保険A型（ライフネット生命）

新医療保険Aプレミア（三井住友海上あいおい生命保険）

夫婦で保険の内容を変えている理由は？

妻の入院、手術の保障を手厚くしているのは、出産時のリスクに備えるためです。

妊婦の4人に1人が帝王切開で出産していたり、妊娠中に切迫早産で長期入院を強いられるケースもあるため、入院、手術に対する妻の保障を手厚くしています。

通常分娩による出産、入院は医療保険の給付対象外ですが、帝王切開や切迫早産での入院や手術は保険金給付の対象となりますので、妊娠を希望している方は覚えておいていただくと良いと思います。（保険商品によっては、保険金給付の対象とならない場合もあります。）

医療保険の申込、見直しは誰に相談するのがベストか

すでに加入している医療保険の見直しや新規申込などは誰に相談するのがベストでしょうか。

保険はFP（ファイナンシャルプランナー）への相談がべスト

現役銀行員の筆者が考える保険のベストな相談相手はFP（ファイナンシャルプランナー）です。

FPとは、お金にまつわる全般的な相談ができる相手です。

FPは、保険、資産運用、健康保険制度、税制、住宅ローン、教育費の準備など幅広い知識を保有しているので、医療保険に限らず幅広い相談ができる相手になります。

医療保険は、契約者の家族構成、収入、貯蓄額やライフプランによって、必要な保障内容が異なります。

そのため、自分の家族構成や収入などをもとに、FPに必要な保障額のアドバイスをもらうことがおすすめです。

保険の相談は保険会社や保険ショップじゃダメなの？

ちなみに、保険の相談は、保険ショップや保険会社の担当者に相談することが頭に浮かぶ方も多いかと思います。

しかし、保険ショップや保険会社は、商品ありきの提案が多く、本当に保険が必要なのか、保険以外で備えることができないかなど総合的なアドバイスをもらうことは難しいと思います。

保険ショップなどに相談した場合、取扱している商品が保険のみになりますので、新規で医療保険に加入する提案がメインになってくるでしょう。

一方、FPに相談した場合は、”そもそも医療保険が必要かどうか”、”不要な医療保険を削減し浮いた資金の活用方法”、”保険を活用したサラリーマンの節税方法”など、商品提案以外の有益な情報を得ることができます。

「医療保険が必要かどうかわからない」、「医療保険は最低限でいい」という考えの方は、特にFPに相談するのがよいと思います。

FP（ファイナンシャルプランナー）への相談方法は？

FP（ファイナンシャルプランナー）への相談は、リクルートのFP紹介サービス「保険チャンネル」を活用するのがおすすすめです。

大手のリクルートがサービスを提供しているため、紹介してもらえるFPは厳選されていますし、口コミを見ながら相談するFPを見つけ出すことができます。

相談料は何度でも無料で、オンラインでの相談も可能なため、気軽に相談することができます。

リクルートが間に入っているため、しつこい勧誘などもなく、生命保険以外の相談も合わせて行うことができます。

ライフプランにまつわる相談も可能なため、「今後の住宅購入の相談」「子供の教育費の準備」など不安に感じていることがあれば、あわせて相談してみるのがおすすめです。

まとめ／30代でも医療保険はお守りとして用意しておくと安心

万が一、高額な医療費が必要になったときにどう備えるか。

心配に感じられる方は、医療保険で備えるのが一番手っ取り早い方法といえます。

30代共働き夫婦の我が家も医療保険に加入しています。

もちろん入院や手術の費用を貯金や収入から捻出することもできますが、高額な先進医療治療やガンでの治療費に備えるため、医療保険に加入しています。

医療保険の必要性を感じられた方は、ぜひお金のプロであるFPに相談して、自分に合った医療保険の契約内容を見つけだしましょう。

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