子供の教育資金ってどうして貯めるのがいいの？
この記事では、FP1級保有の現役銀行員の筆者が、子供の教育費用の貯め方について紹介します。
大切な教育資金は、確実に普通預金で貯めておきたいという方は多いと思います。
しかし、物価上昇や現役世代の負担が増す現代社会で、全く資産が増えない普通預金で貯蓄をしているのもある意味リスクがあるといえます。
この記事を最後まで読んでいただけると、子供のための資金の貯め方がたった5分でわかります。
ぜひ、大切なお子様のための資金を賢く増やしましょう。
おむこ
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子供の学費はどれくらい貯めるべき？
子供の教育資金ってどれくらいかかるものなの？
教育資金の貯蓄方法を紹介する前に、そもそも子供の教育費がどれくらいかかるものなのかについて紹介したいと思います。
子供の教育費に必要な金額
子供の教育費用は私立か公立の学校かによって大きく異なります。
全て幼稚園から大学まで全て私立に通う場合、全て公立の場合の3倍以上もの教育資金が必要になります。
高校、大学と進学していくにつれ、学費も大きくなっていく傾向にあるため、中学卒業時点で300万円程度の貯蓄があると安心といえます。
| 進路 | 教育資金の目安 |
|---|---|
| すべて公立 | 574万円 |
| 幼稚園以外は公立 | 620万円 |
| 小学校・中学校が公立 | 781万円 |
| 小学校以外は私立 | 1050万円 |
| すべて私立 | 1838万円 |
教育費の貯金は普通預金にしているとリスク？
子供のための資金は、リスクを取らずに確実に貯めていきたいと思う方は多いと思います。
いざ教育費として必要なときに資産が元本割れを起こしていては本末転倒です。
とはいえ、子供のための資金は全て預貯金で保有していても問題ないのでしょうか。
全く増えない円貯金はリスク！？
普通預金や定期預金で保有する資金は、元本割れ（損失）を起こすことはありません。
そのため普通預金＝安心・安全と思われる方も多いと思います。
もちろん、その通りではありますが、直近の物価上昇で少しその考え方も見直しする必要があると思います。
物価上昇（＝インフレ）が進むと、今100万円で買えるものや受けられるサービスが、10年後には120万円ないと実現できないというようなことが起こります。
今ある100万円を普通預金金利で貯金していても10年後に資金はほとんど増えません。
むしろ、10年後物価が今より上がっていると、100万円の価値が下がってしまう（100万円で買えるものや受けられるサービスが減ってしまう）という事態に陥ります。
つまり、子供の将来の資金を普通預金で貯金していると、いざ必要になったときに物価上昇で資産の価値が下がっているというリスクがあります。
教育費を貯める方法とは？
普通預金や定期預金以外で教育費を貯める方法は？
普通預金や定期預金以外の教育費の貯め方について紹介します。
【教育資金の貯め方】投資信託の積立
投資信託とは、投資のプロに運用をお任せできる商品で、少額で幅広い資産に投資ができるのが魅力です。
投資信託の場合、1つの商品に投資を行うだけで、世界中の株や債券など幅広い資産に投資を行うことができたり、数百社の株式に分散投資することができます。
投資信託は、気軽にさまざまな資産に分けて投資ができるので、市場が下がった時にダメージを受けにくく、教育費用のような減らせないお金の運用に向いている商品といえます。
運用成果は選択する商品によって異なりますが、リスクを抑えたバランス型の商品の場合、大きな値動きを回避しながら長期間で見れば年平均3〜5％前後の運用成果も見込めるでしょう。
また、外国株式指数などに連動する投資信託であれば、長期投資で年平均5〜8％の成長が見込めるでしょう。
株式・債券等複数の資産に分散投資を行なったバランス型商品のパフォーマンス例
ニッセイ・インデックスバランスＦ ４資産均等型
5年間騰落率 ＋30.14%（年平均 +6.03%）
全世界株式を投資対象とした商品のパフォーマンス例
ＳＢＩ・全世界株式インデックス・ファンド 愛称 雪だるま
5年間騰落率 ＋66.82%（年平均 +13.36%）
投資信託の買付方法はクレカ積立がおすすめ
自分でタイミングを見極めて投資信託を買い増ししていくなんて難しいな、、、
投資信託は買付のタイミングが難しいと感じる方も多いのではないでしょうか。
そんな忙しい現役世代の方におすすめなのがクレカ積立です。
クレカ積立とは、クレジットカード払いで投資信託の積立を行う仕組みのことをいいます。
初めに買付する商品、金額を決めると、それ以降、毎月自動的に投資信託の買付が行われる仕組みです。
自動的に買付が行われるため、投資信託の買い逃しを防ぐことができ、計画通りに収入の一部を投資に回していくことができます。
ちなみに、クレカ積立の金額は月100円から選択でき、途中で積立を停止することも自由です。
気軽に始められる点もクレカ積立の魅力です。
また、クレジットカード経由で投資を行うため、投資信託の買付額に応じてクレジットカードのポイントが貯まります。
SBI証券の場合、クレカ積立のポイント還元率は最大５％で、クレジットカードの種類によっては年間30,000円相当のポイントを獲得することができます。
子供の学資を貯めながら、賢くクレジットカードのポイントを貯めることができるので、クレカ積立は必ず利用すべき仕組みといえます。
【教育資金の貯め方】外貨建て保険
保険商品で教育費用を用意することもおすすめの方法のひとつです。
保険商品で教育資金を貯めるメリットが、親権者が死亡した場合にも確実に子供の教育資金を用意することが可能な点です。
保険商品の場合、契約期間中に契約者（親権者）が死亡すると死亡保険金が出る仕組みとなっています。
子供が幼いときに親権者が亡くなってしまっても、死亡保険金で将来の教育費が用意できる点が保険で資産を形成するメリットです。
子供の教育費の用意は学資保険がベストなのか？
子供のための保険ってことは学資保険に入ればいいの？
子供のための保険＝学資保険とイメージされる方も多いかと思います。
もちろん学資保険は、子供の教育費の用意のために設計された商品ですので、払い込み期間や受け取り方法がライフスタイルにあっていると感じる方も多いと思います。
学資保険のイメージ図
とはいえ、必ずしも学資保険で教育費を用意する必要はありません。
実際、銀行員の筆者も子供の教育費の用意のために、外貨建て終身保険に加入しています。
学資保険でなくても、払込み期間や受取方法などはライフスタイルに合わせて自由に決めることができます。
外貨建て保険の場合、海外の高金利で運用することができるため、将来の教育費を効率的に積立することができます。
もちろん、外貨建て保険は、為替次第で元本割れを起こす可能性があります。
しかし、子供が幼いうちから長期間外貨建て保険で運用を行うような場合であれば、海外の高金利で長期間運用できるため、元本割れを起こすリスクも低減させることができます。
子供の教育費の貯金はどうやって行うべき？
ここからはFP1級保有の現役銀行員の筆者が考えるベストな教育費の貯め方について紹介していきます。
投資信託の積立、学資保険の併用がベスト！
子供の学費の貯金方法は何がベストなのでしょうか。
貯蓄を始める時点のお子様の年齢にもよりますが、おすすめは以下の組み合わせです。
2年以内に必要な資金は普通預金か定期預金でよし！
先ほど普通預金に資金を貯めているのもリスクと説明しましたが、もちろん目先に必要な資金は普通預金や定期預金で置いておく必要があると思います。
2年以内くらいに貯蓄から切り崩す必要がある費用は、元本変動のない普通預金や定期預金に置いておきましょう。
1年程度は動かすことがない資金であれば、定期預金の金利優遇キャンペーンを利用して使う場面まで増やすのがおすすめです。
2年後以降に必要な資金は投資信託の積立がおすすめ！
2年後以降に必要になる教育費用を貯蓄するのであれば、投資信託の積立がおすすめです。
クレカ積立を利用して、毎月決まった額で投資信託を買付していきましょう。
毎月積立を続けることによって、買付価格が平準化され、元本変動のリスクを低減する効果があります。
大学（高校）進学時に必要な資金は外貨建て保険か投資信託の積立がおすすめ
10年以上先の教育費を用意するのであれば、外貨建て保険か投資信託の積立がおすすめです。
将来必ず必要になる教育費を確実に用意しておきたい場合は、死亡保険金が備えられる外貨建て保険がおすすめです。
また、長期投資を味方に教育資金を大きく増やしたい場合は、投資信託の積立がおすすめです。
いずれも無理のない金額で始めるようにしましょう。
資産運用や貯蓄の相談は誰に行うべき？
大事なお金のことだし自分だけで判断するのは難しい！
学資保険や投資信託を始めるにあたり、商品選びや始める金額など、自分だけで判断するのは難しいと感じる方も多いと多います。
そこでおすすめなのが、まずはお金のプロに相談するということです。
お金にまつわる相談をしたい場合、以下のような手段があります。
銀行に相談してみる
銀行に相談する1番のメリットは相談、資金手続きがワンストップでできる点です。
メガバンクなどであれば、投資信託、生命保険、医療保険など幅広く取り扱っており、学資資金の貯め方について様々なアドバイスを受けることができます。
一方、銀行に相談するデメリットとして、担当者によって知識量に差がある点が挙げられます。
銀行の支店には、毎年多くの新入社員が配属され、勤続年数の短い若手社員が多く在籍しています。
そのため銀行に相談に行くと、経験や知識量ともに未熟な担当者に当たってしまう可能性があります。
また、銀行に相談する場合、営業時間内に訪問するしかないため、現役世代の方にとっては少々相談のハードルが高いと思います。
ファイナンシャルプランナーに相談してみる
お金に関するプロであるファイナンシャルプランナーに相談するという手もあります。
ファイナンシャルプランナーは、投資商品、保険商品など幅広い知識を有しており、学資資金の用意以外にもお金にまつわる様々なことを相談できる相手です。
もちろん相談料などは発生しないので、気軽に相談することができます。
また、ファイナンシャルプランナーへの相談は、場所や時間を自由に選ぶことができます。
仕事終わりにカフェで相談したり、休日に自宅に来てもらい相談することもできるため、忙しい方でも利用しやすいサービスといえます。
ファイナンシャルプランナーへの相談のデメリットとしては、商品の申込時の資金移動などを別途自分で行う必要がある点です。
銀行などをは異なり資金移動の手続きなどは、自分で行う必要があります。
ファイナンシャルプランナーへの相談方法
ファイナンシャルプランナーへの相談を希望する場合、ファイナンシャルプランナーの面談サービスを提供する会社を通じて、ファイナンシャルプランナーを紹介してもらうという流れになります。
事前に相談内容や相談時間等を登録し、条件に合うファイナンシャルプランナーを紹介してもらうことができます。
現役銀行員の私がおすすめしているのが、リクルートのファイナンシャルプランナー相談サービスです。
広告大手のリクルートが運営しているサービスですので、安心感がありますし、相談できる内容も多岐にわたります。
相談料は無料ですので、悩みが明確で無くても、まずはファイナンシャルプランナーに会ってみて、お金にまつわる様々な情報を入手するのもおすすめです。
証券会社・保険ショップなどで相談してみる
具体的に申し込みたい商品像が決まっていれば、証券会社や保険ショップに相談するのも手です。
投資信託を考えている場合は証券会社、保険商品を考えている場合は保険ショップに相談する流れになります。
「どのように資産を貯めればいいかわからない」「投資や保険が自分に合っているのか」など、まだ考えがまとまっていない場合は、まずは総合的な相談窓口として銀行やファイナンシャルプランナーに相談する方が良いと思います。
まとめ／学資資金の準備は投信の積立&学資保険がベスト
現役銀行員の筆者も子供の教育資金は、投信の積立と外貨建保険を組み合わせて運用しています。
元本の変動はありますが、長期間運用が可能であれば、投資信託や外貨建て保険などで使う時までしっかりと増やすのがおすすめです。
教育費のベストな貯め方は家庭によって異なると思いますので、まずは銀行やファイナンシャルプランナーに相談してみて自分に合ったベストな教育資金の運用方法を見つけましょう！
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