この記事では、仮想通貨のやり方(始め方・買い方)について、詳しく解説していきます。
また実際に仮想通貨を購入する際の、おすすめの買い方やおすすめの取引所についても紹介していきます。

仮想通貨(暗号資産)のやり方

仮想通貨を始めるには、大きく4つステップを踏む必要があります。
以下、順番に解説していきます。
ステップ①:口座開設の準備をする
仮想通貨を売買するには、口座を開設する必要があります。
株を購入するときに、証券会社で口座開設するのと同じで、仮想通貨を購入する際は、仮想通貨取引所の口座開設が必要です。
まずは口座開設に必要なものを確認し、事前に準備しましょう。
口座開設に必要なもの①:銀行口座
後ほど紹介しますが、口座開設は「CoinCheck(コインチェック)」か「bitFlyer(ビットフライヤー)」の2社のどちらかがおすすめです。
これら2社を使用する場合は、以下の銀行であれば入出金手数料が無料になるメリットがあるので、念の為確認しておきましょう。
もし既に別の口座があっても、問題なく取引はできますのでわざわざ銀行口座を新たに開設する必要はありません。
bitFlyer (ビットフライヤー) | CoinCheck (コインチェック) | |
---|---|---|
現物取引手数料 | 無料 | 無料 |
入金手数料 | 住信SBIネット銀行:0円 その他:330円 | 銀行振込:無料 コンビニ入金:770円~ クイック入金:770円~ |
出金手数料 | 三井住友銀行:220~440円 その他:550~770円 | 407円 |
コインチェックであれば、どの銀行から入金しても「無料」で、出金は407円の手数料が必要となります。
一方で、ビットフライヤーを使用する場合は、「住信SBIネット銀行・三井住友銀行」であればメリットがありますが、その他の銀行を使用する場合、入金時も330円の手数料が必要です。
口座開設に必要なもの②:本人確認書類
多くの方が、運転免許書かマイナンバーカード(個人番号カード)のどちらかになるかと思います。
私は運転免許書で行いました。本人確認にはスマホのカメラを使用し本人確認書類を撮影して行います。
口座開設に必要なもの③:スマホ
スマホでなくても、PCでも可能ですが、スマホが圧倒的に便利です。
本人確認作業をその場でカメラで書類を撮影し完了させることができるため、口座開設完了までの時間も圧倒的に短くなります。
スマホを使用 | PCなどスマホ以外 | |
---|---|---|
本人確認方法 | スマホカメラで書類を撮影 or 配達員による書類の確認 | 配達員による書類の確認 |
所要時間 | スマホカメラ使用:1-2分 配達員による確認:数日~1週間 | 配達員による確認:数日~1週間 |
また実際の取引はスマホでのアプリ内で行うことが多くなります。なので、口座開設からスマホで行うようにしましょう。
ステップ②:口座開設を行う(仮想通貨取引所)
銀行口座・本人確認書類・スマホが準備できたら、口座開設を行いましょう。
口座開設手順は以下の手順で進めます。
ここまで1日あれば完了できます。1日というのは、例えば午前中に本人確認書類の提出まで行えば、午後中に登録内の確認が行われ、夜には口座開設は完了することが多いです(CoincheckやbitFlyerの著者実績)。
実際にコインチェックやビットフライヤーの口座開設を行った際の様子/手順を画像付きで解説していますので、これから口座開設を行う方は以下の記事を参考にしてください。
ステップ③:日本円を入金する
仮想通貨取引の口座開設が完了したら、仮想通貨を購入するための資金を口座を入金しましょう。
入金方法は、各取引所によって対応可能な方法は異なりますが、3つの方法があります。
入金方法 | 内容 |
---|---|
銀行入金 | 自分の銀行口座から、取引所口座に直接振り込みを行う方法 |
クイック入金 | 携帯やパソコンから24時間365日入金が可能 |
コンビニ入金 | コンビニ支払いで入金する方法 |
3つの入金方法がありますが、入金する方法によって手数料は異なります。また取引所によって手数料は異なりますので、自分の銀行口座などから銀行入金する場合の手数料など、各取引所で調べて安い取引所を探すのも、取引所の選び方の一つです。
ステップ④:仮想通貨を購入する
入金したら、いよいよ購入です。口座開設を行った先のサイトやアプリから購入を行います。
購入は、「販売所」と「取引所」の2種類があります。違いは簡単に言うと以下です。
取引所では企業が運営する取引所内で登録している個人間で仮想通貨の売買を行うのに対し、販売所では、個人が企業が運営する販売所で仮想通貨の売買を行います。
一般的に、「販売所」の方が企業の保有する仮想通貨を比較的自由に売買できるので最低購入金額は低くなります。しかしその分、手数料が比較的高くなるデメリットもあります。
一方で取引所は、企業が運営する場を借りて、個人間で取引するので手数料は安いです。しかしお互いが取引したい数量と価格が一致しないと、取引が成立しないので、購入最低金額も高くなります(1円分だけ売りたいと言う人は、ほとんどいませんよね)
(実例)販売所と取引所の手数料の違い
やはり一番大きな違いは、手数料の違いです。実際に売買しようとするとどれぐらい差があるのでしょうか。以下、2021年11月2日の数値を使用します。
販売所の手数料 →購入金額の約3%
まずはビットコインを例に、販売所の価格を見てみます。
簡単に手数料を計算しましたが、約3%の手数料がかかっています。仮に7万円分ビットコインを売買するとした場合は、約2100円の手数料が取られるイメージになります。10万円分の売買だと、約3000円になります。
取引所の手数料 →購入金額の約0.01%
続いて、同様に取引所での価格を確認します。
取引所の手数料は、約0.01%とかなり安いことがわかります。
これが「販売所」と「取引所」の大きな違いです。メリット・デメリットがあるので、それを理解した上で使い分ければいいと思います。
取引所は、購入最低金額がビットコインは数万円〜が一般的です。
なので初心者の方で少額から投資したい方は、販売所を選んで取引するようにしましょう。
特にこれから仮想通貨を購入する方や初心者の方は、なぜ少額から投資するべきかは、次に解説します。
仮想通貨のおすすめ購入方法【初心者向け】

ここからは、初心者の方やこれから仮想通貨を購入する方向けに、おすすめの購入方法とその根拠を解説していきます。
ポイント①:少額つみたて投資を長期で行う
仮想通貨は成長余地は大きく、長期的には高い成長率が見られますが、市場規模がまだ小さく、株式などと比較して価格変動が大きくなってしまいます。数日や1ヶ月などの短期でみると、数十%の下落などもあり得る世界です。
例でビットコインの価格チャート(米ドル)を下に載せますが、長い目で見ると着実に成長していますが、狭い範囲で見ると、大きく下落している場面もあります。

なので「一発逆転したい!」などと考え、資産大部分を投資するのは、絶対に避けましょう。短期的に下落場面がきたときに、精神的に持たなくなります。
必ず資産の一部程度(数%〜20%)に抑えて、大きな価格変動が起きても、精神的に落ち着いて投資できるような金額で仮想通貨に投資するようにしましょう。

また実際に仮想通貨を購入する際は、少額を定期的につみたて投資するようにしましょう。購入タイミングを分散させることで、下落リスクを抑え、仮想通貨業界全体の成長をリターンとして受け取りやすくなります。
ポイント②:ビットコインかイーサリアムを購入する
仮想通貨は数千種類の通貨が発行されていますが、実際に投資を行う通貨は「ビットコイン」「イーサリアム」のどちらかしましょう。
理由は仮想通貨の中でも比較的安定しており、「資産」としての価値も認められ始めているためです。
その他の多くの通貨は、流通規模が少なく仮想通貨の中でも更に価格変動が大きいためリターンに対するリスクが大きくなります。
ビットコインとイーサリアムは資産としての価値が認められ始めており、決済手段としてやブロックチェーン技術の中でも確実に需要が拡大しているため、投資はこれらのどちらかにするようにしましょう。
仮に、ビットコインを毎日300円(毎月1万円)買うとどうなる?

実際にビットコインを毎日300円(毎月1万円)買うとどうなるのでしょうか。
上は、2018年10月15日から、毎月15日に1万円分ビットコインを購入した際の資産グラフです。
毎月1万円を1年間なので、何もせず貯金していた場合は「12万円」です。
しかしビットコインに投資すれば、「約22万円」と、10万円も資産が増えていてることがわかります。
2018年の10月からビットコインを積み立てると、1年後には元本と比べて約1.8倍になります。
※シミュレーション条件(注意点)
・毎月15日の12時のBTC/JPYレートを参照
・毎月1万円ずつ購入し続けた場合の過去実績
・表示金額は過去の価格から計算したものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。
引用元:コインチェックHPより
このように仮想通貨は、1年単位以上の「長期投資」を「つみたて投資」で購入することで、リスクを抑えリターンを得る可能性が高くなります。
なので、「少額」「つみたて投資」「長期」の3点がおすすめの投資方法となります。
仮想通貨取引所 おすすめ2選

ワンコインで仮想通貨を購入する、もしくは自動でつみたて投資の設定を行い、仮想通貨に投資する際のおすすめ取引所を2つ紹介します。
名称 | bitFlyer | Coincheck |
取引可能通貨数 | ビットコイン イーサリアム など 計21種類 | ビットコイン イーサリアム など 計19種類 |
取引手数料 | 販売所:無料 ※別途スプレッドあり 取引所:0.01~0.15% | 無料 |
最低購入金額(円) | 1円〜 | 500円〜 |
つみたて投資 | 自動設定可能 金額:1円から 設定可能 | 自動設定可能 月1万円〜設定可能 ・1万円/月 ・333円/日 のどちらかを設定 |
レバレッジ取引 | 2倍まで可能 | ー |
スマホアプリの特徴 | 投資初心者でも簡単に利用可能 | 投資初心者でも簡単に利用可能 |
セキュリティについて | ー | 世界中のセキュリティ 企業と連携。 信頼性・安全性を 常にモニタリング |
その他 | 入金は住信SBIネット銀行からは無料。 出金も三井住友銀行の使用で 手数料を安く抑えることが可能 | 話題のNFTアートなど 仮想通貨売買以外のサービス も充実 |
おすすめ取引所①:Coincheck(コインチェック)

Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。
2018年に東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最もセキュリティ面で安心感があります。
なによりアプリが非常に使いやすく、スマホアプリでほぼ全てが完結するので、初心者にも人気が高い企業です。その証拠に、国内のビットコインアプリで国内ダウンロード数3年連続No.1となっています。
コインチェックは、ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨を「500円から」購入可能です。
「Coincheckつみたて」サービス

つみたて投資に関しても、「Coincheckつみたて」というサービスを提供しており、非常に便利です。

「Coincheckつみたて」では、毎月に仮想通貨を購入する金額を決め、その金額を「月に1度購入する」「毎日分割して購入する」のどちらかに設定できます。月1万円から設定可能なので、コインチェックのつみたて投資は「最低333円から」となります。
銀行口座を登録すると、自動で積み立ててくれるので、非常に便利な機能です。
またつみたて設定できる通貨も国内の企業の中で最も多く、いずれ色々な通貨にもチャレンジしたいと言う方にも、コインチェックはおすすめの取引所です。
おすすめ取引所②:bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyerは、業界内でも多くの仮想通貨取引に対応しており、ビットコインに関しては国内での「取引量」が6年連続No.1(※1)と実績も豊富な大手企業です。
bitFlyer かんたん積立

bitFlyerも同じようにつみたて投資用のサービス「bitFlyer かんたん積立」を提供しています。
bitFlyerかんたん積立は2つの設定で簡単に積立投資を開始することができます。

つまりbitFlyerの方がより少額から投資を始めることができます。
また住信SBIネット銀行の場合、入金手数料が無料です。既にSBI証券で株式投資を行なっている方にオススメです。
仮想通貨を始める際のポイント(特徴やリスク)
実際に仮想通貨を購入する前に、仮想通貨(ビットコイン・イーサリアム)について特徴やリスク、今後の見通しなどポイントを押さえておきましょう。
以下がポイントです。
ポイント①:価格変動の大きさのリスクを理解する

上のグラフは、仮想通貨の代表格である「ビットコイン」の過去のチャートになります。短期的に見ると価格変動が大きいのがわかりますが、大きい変動を繰り返しながら徐々に成長していることがわかります。
ポイント②:政治的に取引規制が入る可能性がある
法定通貨とは異なり、仮想通貨は国の管理を受けていません。そのため犯罪や闇組織のマネーロンダリングに悪用される可能性を指摘されており、仮想通貨の取引に規制が入る可能性もあります。実際に直近ではインドや韓国・中国において、仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせています。
しかし米国・欧州・日本など先進国で「取引・利用の禁止」となる可能性は低く、むしろビットコインを筆頭に仮想通貨が「決済手段」として利用される場面が増え続けています。今後も、各国で少しずつ仮想通貨取引が可能になってくると考えられます。
ポイント③:前向きな法改正がある
先進国を中心に仮想通貨の法制度の整備が進んでいます。
国が進んで法制度を整備していると言うことは、国としても仮想通貨業界の成長や必要性を認めていると言うことになります。
日本国内では2020年5月1日に、「資金決済法」および「金融商品取引法」が改正されました。この改正は、仮想通貨の利用者保護とルールの明確化が目的で具体的には以下の内容となっています。
- 流出リスク対策の義務化
- カストディ事業者(仮想通貨の保管・管理業者)の規制厳格化
※カストディ:他人のために資産を管理をすること - 先物取引やオプション取引の規制
つまり投資家を守るための法が整ったと言うことなので、このように法整備が進めば、安心感にも繋がり、更に市場も活発化します。
ポイント④:セキュリティ面での取り組み
2018年に一度国内および海外の取引所で比較的規模の小さい仮想通貨の流出事件が発生しました。これを機に仮想通貨の価格は軒並み下落し、仮想通貨に対し批判的な意見も上がりました。
しかし現在は各取引所で流出対策がきちんと進んでいます。日本国内では、以下がルール化されています。では、保管方法のルールが次のように義務付けられました。
- 原則としてコールド・ウォレットで保管すること
- ホット・ウォレットに置いている分と同額の通貨をコールド・ウォレットで持つこと
法改定に伴い、ホットウォレットと同額をコールドウォレットで持たなければならなくなりました。
ホットウォレットとはネットワーク上に保管されている通貨。コールドウォレットとはネットワークから切り離された場所に保管する通貨です。
流出したのが、ネットワークにつながった通貨であったため、ネットワークから切り離された場所に通貨を保管するルールが設定され、きちんと対策がとられています。
ポイント⑤:資産や手段として見直されている
仮想通貨を半ばギャンブルに近い存在と考える方も多いかと思いますが、ここ数年でビットコインは「資産」として、イーサリアムは「支払いやその他の手段」として見直されており、今後も需要拡大に伴い成長が期待できます。特に注目すべきは以下のような内容です。
- ビットコインが途上国の法定通貨として採用された
- ビットコインを株式同様に投資できるETFが上場された
- イーサリアム技術を使用したNFTアートが登場
特に「NFTアート」がこの一年話題となっています。この「NFTアート」は、ブロックチェーン技術が用いられていることから、コピーができず、独自性が確保されています。NFTアートの多くは、仮想通貨:イーサリアムで購入することが可能で、NFTアートのような新たに発生した需要もあり、仮想通貨の価値も同時に見直され始めています。
ポイント⑥:まだ世の中には全然普及していない。今後更なる普及段階へ
マーケティングの視点から分析すると、仮想通貨業界はまだまだこれから成長していく段階と言えます。
仮想通貨のアナリスト(Willy Woo氏)は、2020年12月時点で世界の1.5%前後に相当する1億人以上が何らかの形で仮想通貨を保有していると発表しました。まだたった1.5%程度しか普及していません。2021年末ごろには、仮想通貨は全世界の2.5%前後の人々に普及すると見られています。
ポイント⑦:市場規模はこれから拡大する可能性が高い
先ほどマーケティング視点での「キャズム理論」でまだまだ人々に普及する余地があるとお話ししましたが、ここでは仮想通貨業界の時価総額を他の業界と比較してみます。
市場 | 時価総額 |
---|---|
世界株式市場 | 約100兆ドル |
金取引市場 | 約10兆ドル |
仮想通貨市場 | 約2兆ドル |
上の表は、「株式市場」「金市場」「仮想通貨市場」を比較した表になります。
仮想通貨業界は、株式・金などの市場規模で比較しても時価総額がまだまだ小さく、成長の余地が大きく残されていることがわかります。
これから仮想通貨へ投資する方にオススメの投資戦略
仮想通貨を始める際のポイントをまとめると、以下のようになります。
これらを踏まえると、これから仮想通貨を始める方は、少額・つみたて・長期投資をビットコイン・イーサリアムのどちらかで行うことが安全でしょう。また取引所は大手企業が運営しておりセキュリティ対策がしっかりしている場所を使用しましょう。
以上が、「コインチェック」「ビットフライヤー」がおすすめの取引所と言える理由です。
初心者の方によくある質問
確定申告は必要なのか?
年間20万円以上の利益が発生すると確定申告が必要となります。
仮想通貨による所得区分は基本的に「雑所得」です。
雑所得は「総合課税対象」であるため、給料をもらっている方は給与所得などと合算してから税率が計算されます。
何歳から投資できるのか?
仮想通貨を取引する際に必要な口座開設は、ほとんどが満18歳以上から可能となっています。中には75歳以上の方は口座開設できない取引所もあります。
未成年でも口座開設できるのは、Binanceのみとなっており、未成年と言っても18歳以上が対象となっています。
以下が主要取引所の年齢制限の一覧になります。
取引所 | 国内/海外 | 未成年 (18歳未満) | 高齢者 (75歳以上) | 登録できる年齢 |
---|---|---|---|---|
bitFlyer (ビットフライヤー) | 国内 | ✕ | 〇 | 18歳以上 |
Coincheck (コインチェック) | 国内 | ✕ | ✕ | 18歳以上75歳未満 |
Binance (バイナンス) | 海外 (中国) | 〇 (18歳〜) | 〇 | 年齢制限なし |
いくらから投資可能なのか?
仮想通貨(ビットコイン)は100円から購入可能です。
以下の画像は、実際に著者が100円だけビットコインを購入した際の画像(スクショ)になります。

この時のビットコイン取引価格は「4,579,747円/1BTC」でしたが、取引量が「0.00002183BTC」なので、日本円で100円となっています。※BTCは、ビットコインの単位です
つまり、仮想通貨は必ず1BTC(ビットコイン1枚)単位じゃなくても、中途半端な取引量でも売買が可能と言うわけです。
【まとめ】仮想通貨(暗号資産)のやり方
この記事では、仮想通貨(暗号資産)のやり方について解説しました。
仮想通貨は今後も需要拡大に伴い成長を続けると考えられていますが、短期的に見るとまだまだ価格が落ち着かず変動が激しいのも事実です。
なのでこれから仮想通貨を始める方や初心者の方は、「少額×つみたて×長期」をポイントに投資することをオススメします。そのためのおすすめ取引所は以下の記事をご覧ください。
その際にコインチェックやビットフライヤーは、つみたて投資が可能で少額から投資もでき、アプリの使いやすさで人気の高い、便利な仮想通貨取引所となっています。
※1 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む)