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【やめとけ?】仮想通貨はやめとけと言われる理由とその対策を解説

この記事では「仮想通貨はやめとけ」と言われたけど、仮想通貨に興味があるという方に向けて、以下の内容を解説していきます。

《この記事のまとめ》
  • 仮想通貨が何故「やめとけ」と言われるのか?
    「5つの理由」を解説
     
  • 結論:やめとく必要はありません。仮想通貨に今投資するべき理由
    →「3つの理由」を解説
     
  • 仮想通貨に投資する際にリスクを抑えるポイント
    →「4つのポイント」を解説

仮想通貨(ビットコインやイーサリアム)は、ここ数年で急に話題となり比較的新しいものです。

世の中の人は、新しく自分が良く理解できていないものに対して、最初嫌悪感を抱くものです。そこから「やめとけ」という方もいます。

しかし、メリット・デメリットをしっかり理解した上で資産運用すれば、今後の仮想通貨業界の成長の恩恵をしっかり受けることが出来ます。

それぞれ理由・根拠を明確にしながら、解説していきますので、最後までご覧ください。

これから仮想通貨取引所の口座開設を行う方はこちらの記事を参考にしてください。

>>こちらの記事:1年以上2つの仮想通貨を買い続ける私がおすすめする取引所2社

また、その前に仮想通貨の基礎知識について確認したいという方は、「仮想通貨の基礎知識」の記事をご覧ください。

>>こちらの記事:仮想通貨の基礎知識

「仮想通貨はやめとけ」の「5つの理由」

ここ数年、仮想通貨が話題となっています。仮想通貨に関して、肯定的な話もあれば、否定的な意見もあり、現状は「やめとけ」など、否定的な意見の方が多いと思われます。

なぜ仮想通貨はやめとけと言われるのでしょうか。

「やめとけ」と言われる理由には、「単によくわからない・なんか危なそう・仮想通貨が使えないなら意味ない」などといった感情的な理由と、「値動きが大きい・リスクが高い・実際に損をした」などの経験から来ているものと考えられます。

まとめると、「仮想通貨はやめとけ」と言われる理由は、以下の5つが挙げられます。

5つの理由に対し1つ1つ解説を行い、実際にリスクがある場合は、リスク低減策まで解説していきます。

「仮想通貨はやめとけ」と言われる理由
  • 理由①:仮想通貨の仕組みがわからないから(そもそも仮想通貨って何?)
  • 理由②:価格変動が比較的大きいため
  • 理由③:盗難や取引所破綻のリスクがあるため
  • 理由④:実際に仮想通貨で損したことがあるから
  • 理由⑤:仮想通貨を買っても使用する機会が少ないから

やめとけ理由①:仮想通貨の仕組みがわからないから(そもそも仮想通貨って何?)

そもそも仮想通貨とは何でしょうか?

まず「通貨」なので、「仮想通貨」は「お金」です。円やドルと同じで、お金であることには変わりありません。もちろん「お金」なので、物を購入するときに支払いとして利用できます。

では、どこで仮想通貨(ビットコインやイーサリアム)を支払い手段として利用するのでしょうか?

「仮想」ということから分かる通り、「仮想通貨」は実際に目で見える姿(現物)が存在しません。つまり、仮想通貨は主にインターネット上での取引に活用される通貨です。

他にも仮想通貨は様々な特徴がありますが、主な特徴を以下にまとめます。

仮想通貨の主な特徴
  • 中央銀行が存在しない
    円やドルは日本や米国の中央銀行が通貨を管理し価値を保証しています
    しかし仮想通貨は中央銀行は存在せず世界中の個人間で管理している通貨です
     
  • インターネット上に分散保存される取引台帳
    通常であれば中央銀行が取引情報などを管理しますが、仮想通貨では世界中の膨大な数のPCやスマホやタブレットといった端末によって情報が記録され、また共有されます。つまり情報の整合性やセキュリティが個人間で担保されています。
     
  • 発行枚数に上限があるものがある(ビットコイン)
    ビットコインは発行枚数が2,100万枚と予め決められています。円やドルは中央銀行がいつでも通貨を新たに発行できるため量も増えますが、ビットコインは通貨量が増えないため、価値が落ちにくい設計になっています
     
  • 世界中にリアルタイムで送金できる
    インターネットさえあれば、多くの仮想通貨は24時間・365日・相手がどこにいても数十秒〜数十分で送金可能です。スピーディーな送金が可能なのは、仮想通貨がブロックチェーンという特殊な技術を使用し管理されているからです。
    ※ブロックチェーン技術に関しては、コインチェックのこちらの記事が分かりやすいです

まとめると、仮想通貨はインターネット上での取引にしか利用できませんが、中央銀行に管理されている円やドルに比べ、利便性が圧倒的に高いデジタル通貨ということです。さらに言えば、仮想通貨はブロックチェーン技術によって膨大な数の個人間で情報を管理し合っているため、情報の改ざんが困難です(一人がデータを改ざんしても、周囲のデータと異なるためすぐにバレてしまう仕組みです)。

つまり仮想通貨は利便性が高く、セキュリティ面で非常にレベルが高いデジタル通貨です。

これらの特徴がある仮想通貨を「やめとけ」という方は、実際に目で見えない通貨に対し不安を感じている可能性が高いです。

仮想通貨の事をよく分からないため怪しく感じる

実際に私も仮想通貨に投資する前、2017年ごろのブームだった時は、「怪しい、やめておこう」と考えていました。しかし米国株への投資を機に、海外メディアの記事や海外の著名人の意見を見ているうちに、仮想通貨も悪くない資産だと考えるようになりました。

日本は海外に比べて、そもそも「投資を行なっている人の割合」が非常に低いです。

つまり日本は、仮想通貨だけでなく、そもそも投資なんかやめとけという考えの方が多い傾向にあります。

そのような状況の中で、比較的新しい「よく分からない仮想通貨」は特に怪しまれ、「仮想通貨なんかやめとけ」と言われるという訳です。

しかし今後「資産運用」は必ず必要です。昔と違って、今後の日本は人口が減り、税金は増え、高齢化社会はさらに深刻化し、20-30代以下の世代は金銭面的に非常に苦しい時代となります。

つまり今後は、お金を増やすのではなく、お金を守るために資産運用が必要となります。

まずは「資産運用(投資)は必要である」と理解し、その手段で「保険」「債券」「株式」「仮想通貨」を必要に応じて選択していくことが必要です。

仮想通貨だけでなく、資産運用に関しては、コアサテライト戦略を用いた投資方法を参考にしてください。

やめとけ理由②:価格変動が比較的激しいため

2つ目のやめとけと言われる理由は、仮想通貨の価格変動が比較的大きいためです。

実際に、2021年の仮想通貨がどうなったのか見てみましょう。

結果から言うと、2021年1月ごろは、3,000,000円/BTCだった価格は、2021年11月ごろには、7,000,000円/BTCと2倍以上に上昇しています。

上のチャートは仮想通貨の代表格である「ビットコイン」の2021年のチャートになります。

2021年からの価格レンジを見ると、3,000,000円/1BTC〜7,000,000円/BTCとなっており、かなり値動きが激しいことがわかります。実際に2021年5月ごろを見ると、価格が急降下しています。一方で2021年8月以降は価格が急上昇していることもわかります。

これほどの大きな動きは、海外の株式でも少ないため、「仮想通貨は値動きが激しいし、損するのでやめとけ」という考えが広まったと考えられます。

しかし1年間全体で見ると、上下動を繰り返しながら成長を続けていることがわかります。

つまり短期で見ると確かにリスクは高い。しかし長期(1年以上〜)で見ると確実に成長している。それが仮想通貨になります。

仮想通貨の値動き
  • 短期(1週間〜数ヶ月)
    変動が大きく場合によっては大きく資産が減る場合可能性もあります
     
  • 長期(1年以上〜)
    長期間で投資することで仮想通貨業界の成長の恩恵を受けやすくなり、資産が増える可能性が比較的高くなります

やめとけ理由③:盗難や取引所破綻のリスクがあるため

やめとけと言われる理由3つ目は、「仮想通貨の盗難リスク」です。

2018年、国内取引所や海外の取引所が外部からハッキングされ、一部の通貨が盗難されました。これを受けて、ビットコインなど仮想通貨全体の価格が大きく下落し、「仮想通貨はやめとけ」と考えられることが増えました。

実際に起きた事例なので、「危険だからやめとけ」と言うのも正しい考え方です。

しかし現在ではきちんと対策が取られ、安全性も非常に高くなっています。

各社が盗難事例の反省を生かし、仮想通貨の保管場所をネットワークから完全に切り離し管理する「コールド・ウォレット」を導入しました。ネットワークから切り離した場所に通貨を保管することで外部からのハッキングの可能性はゼロになります。これによりセキュリティ面が大幅改善しました。

  • コールド・ウォレット:仮想通貨の保管場所をネットワークから切り離す保管方法
  • ホット・ウォレット:インターネットとつながった場所に保管する方法

実際に今でも多くの取引所で、コインチェックが採用した「コールド・ウォレット」を導入しています。これから仮想通貨で資産運用を考えている方、仮想通貨取引所を開設する方は、取引所が「コールドウォレット方式を導入しているかきちんと確認するようにしましょう。

やめとけ理由④:実際に仮想通貨で損したことがあるから

実際に仮想通貨で資産運用していたけど、価格が大きく下がり損してしまったという方も実際にいます。このような方が「仮想通貨はやめとけ」と言うと説得力がありますね。

先ほども解説した通り、短期の場合は(売却した場合)損をする可能性があります。しかし一時的に価格が下がっても売却せず、保持し続けると長期的には価格は成長しています。

画像:著者作成 –Trading Viewを使用

上のチャートは、長期で見た場合のビットコインの価格チャートです。

年単位で見ると、着実に価格が上昇していることがわかります。2018年前半には一時的に価格が下落しましたが、その後、仮想通貨(ビットコイン)は「資産」として評価されつつあり、順調に価格は上昇し、現在(2021年10月21日時点)も最高値付近で推移しています。

損をしない仮想通貨投資方法

短期だと下落相場になった場合損をしてしまいます。つまり長期投資が基本戦略になります。

また数ヶ月後、必ず必要になるお金で仮想通貨に投資していると、予想を誤り価格が下がっていた場合でも売却せざるを得なくなります。なので、必ず余剰資金で仮想通貨へ投資を行いましょう。

仮想通貨で損をしないための注意点
  • 長期投資を基本とする
  • 余剰資金で行う(短期的に下がってもそのまま保有するため)

この辺りは、後ほど詳しく解説していきます。

やめとけ理由⑤:仮想通貨を買っても使用する機会が少ないから

2022年1月時点で、ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨で何か商品を購入したことがある方は非常に少ないと思います。

「仮想通貨を所有しても実際に使用する機会がないのであれば、購入する意味ないのでやめとけ」という意見が出てもおかしくありません。

しかし仮想通貨決済は着実にサービスが拡大し始めています。

発展途上国での通貨としての期待

円やドルに比べ、法定通貨の価値が不安定な発展途上国などでは、仮想通貨の方が「安全な資産」として考えられる場合もあり、仮想通貨を法的通貨としての利用も検討されています。

発展途上国であるエルサルバドルでビットコインが法定通貨として採用。「エルサルバドルのビットコイン法定通貨化、興味深い実験=BIS」(2021年6月11日7:49 午後)

引用元:ロイター

ビットコインは世界中の大企業が連携し始めている

仮想通貨の代表であるビットコインは各国の代表的な企業との連携も進んでおり、今後決済で使用され始める可能性が高いと考えられています。企業での採用が増えると、需要が増え価格も上昇する可能性が高くなります。

連携している企業の例を以下に挙げると、

米国企業
  • ビザ/マスターカード
  • スクエア/ペイパル
  • スターバックス/コカコーラ
  • ケンタッキー/ピザ・ハット
  • テスラ →一時中止
日本企業
  • 楽天
  • LINE
  • スターバックス
  • リクルート
  • IMB

特に米国企業では、採用が進んでいます。今後も多くの大企業がビットコイン取引市場に参入してくることが予想され需要が拡大していくと考えられます。

決済手段ではなく、資産として仮想通貨を所有する

世界のどこかの国が情勢的に不安定になった場合でも、仮想通貨は国が管理しているわけではないので直接影響を受けることはありません。よって資産の分散先として仮想通貨が利用され始めています。

ここまでをまとめると、

確かに日本国内ではビットコインやイーサリアムで決済を行い商品を購入できる機会は少ないです。

しかし、仮想通貨は決済手段としても世界中では着実に需要が拡大しています。世界の各企業は仮想通貨決済の準備を進めています。また資産としても、法定通貨の影響を受けにくい仮想通貨は世界中で需要が拡大し始めています。

その他、仮想通貨で初心者が失敗する原因とその対策については、「失敗する2つの原因と対策」をご覧ください。

【結論】仮想通貨はやめとけ? → やめなくていい「3つの理由」

仮想通貨は様々な業界で需要が拡大しています。

さらに現時点で仮想通貨を保有する数は、人口の1-2%程度と言われています。今後、更に多くの人が仮想通貨を保有していくことになりますので、必然と価格が上昇すると考えられています。

理由①:仮想通貨が様々な業界で実際に使用され始めているから

実際に2021年は以下のようなニュース・出来事があり、ビットコインの上昇相場を支えました。

  • カナダでビットコインETFが承認
  • 米国でビットコイン先物ETFが承認
  • テスラがビットコインを購入
  • TwitterのCEOがサービスにビットコイン導入を示唆
  • エルサルバドルでのビットコイン法定通貨化
  • 米国決済サービス企業(ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル)がビットコインの導入/準備中
  • NFTアートの流行(イーサリアム決済量が増加)
  • 他、米国飲食企業各社がビットコイン決済を検討中

米国企業の中心に仮想通貨を用いた決済サービスが急速に拡大しようとしています。

特に決済サービスを中心とする米国企業4社(ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル)が仮想通貨での決済を開発・準備を進めています。

更にビットコインの価格に連動する上場投資信託(ETF)がリリースされ、株式市場でもビットコインを間接的に取引できるようになりました。取引手段が増えると、新たに投資をする人の数が増えるため、需要が増え価格が上昇していくことが考えられます。

NFTアートの流行

NFTアートとは、簡単に言うとブロックチェーン技術を用いた所有権がついたデジタルアートです。このNFTのブロックチェーン技術はイーサリアムと同じ技術が使用されているため、決済にイーサリアムが利用されることが多くなっています。

NFTアートは2021年に取引量が急上昇したため、それに合わせてイーサリアムの取引量も大きく増加しました。

このように今後も様々な業界で需要が拡大していき、価格も上昇していく可能性が高いと見られています。つまりこれから数ヶ月では価格変動が大きく一時的に損をする可能性があっても、長期的に見ると、需要拡大に伴い価格が上昇していく可能性が高いと見られています。

以上が「仮想通貨はやめとけ」に対して、やめておく必要はないと考える理由の1つ目です。

理由②:仮想通貨を保有する人口が必然的に今後拡大するから

続いて、「仮想通貨はやめとけ」に対して、やめておく必要はないと考える2つ目の理由です。

統計的な視点から、仮想通貨に触れる人々が今後増加していくため、需要が増え、価格が上昇すると考えられています。

仮想通貨のアナリスト(Willy Woo氏)は、2020年12月時点で世界の1.5%前後に相当する1億人以上が何らかの形で仮想通貨を保有していると発表しました。まだたった1.5%程度しか普及していません。

さらにマーケティング業界で有名なキャズム理論を用いると、2021年末ごろに2.5%前後の人々に普及し、「イノベーター」から「アーリーアダプタ」と呼ばれるへ、仮想通貨市場は次の段階へ進むと予想されています。

ややこしいかもしれませんが、簡単に言うと、2021年末以降、仮想通貨市場は新しいもの好きの人々だけでなく、一般層への爆発的な普及が見込める次の段階へ移行すると予想されています。

キャズム理論

キャズム理論とは、有名なマーケティング用語のひとつ。

新しい技術や商品、何らかのイノベーションが発生する過程では、その新たな技術や商品を実際に購入したり使用する時期で、世の中の人々を5つに分類した考え方。

例えば、「iPhone(携帯電話のイノベーション商品)」で詳しく説明すると、

  • INNOVATORS(イノベーター:上位2.5%)
    発売当日に列に並び購入する人。とにかく誰よりも早く新しい技術に触れたい人
     
  • EARLY ADOPTERS(アーリーアダプタ:上位2.5%〜16.0%)
    発売当日に並ぶまではしないけど、最新の機種を購入したい方
     
  • EARLY MAJORITY(アーリーマジョリティ:上位16.0%〜50.0%)
    周囲の数人が使い始めて、実際に良さそうだから購入する人
     
  • LATE MAJORITY(レイトマジョリティ:上位50.0%〜84.0%)
    iPhoneの新機種が出てから、少し値段が下がったことを機会に前機種を購入する人たち
     
  • LAGGARDS(ラガード:上位84.0%~100.0%)
    すごく保守的で現状がいいと考える人。そもそもiPhoneやスマホなんて不要と考える人も

仮想通貨業界は、現在「イノベーターからアーリーアダプタ」に移行しようとしている段階と考えられています

つまり仮想通貨業界はまだまだこれから成長していくと言うことがわかります。
 

引用元:Coinpost

理由③:労働収入よりも資産運用の方がお金が増える速度が早いから(r>g)

21世紀の資本:著者トマ・ピケティ氏の中で、「r>g」が提唱されました。

「r」は資本収益率を示し、「g」は経済成長率を示します。

同書ではは、18世紀まで遡ってデータを分析した結果、「r」の資本収益率が年に5%程度であるにもかかわらず、「g」は1~2%程度しかなかったことが記載されており、これより「r>g」という不等式を提唱しています。

引用元:富を築くために理解しておきたい「r>g」という不等式

「r>g」は、「資産運用により得られる富は、労働により得られる富よりも成長が早い」という事を意味します。

言い換えると、投資で増えるお金と、労働で得られるお金だと、投資で増えるお金の方が多いということになります。

つまりは仮想通貨に限らず、少しでも資産運用を行い、労働収入だけに頼ることから脱却することをおすすめします。

資産運用は平均4~6%/年で運用できれば、十分と考えられています。株式を中心に資産運用すると、4-6%は達成することも可能です。

ここで仮想通貨の成長率を振り返ると、過去5年間の平均成長率は2.3倍(+130%)となっています。株式などに比べると、圧倒的なパフォーマンスを見せています。

しかし一時的に下落する場面もあるので、仮想通貨で運用する資産は少額で行い、資産全体を見たときに目標の4-6%の成長を実現できるように運用していきましょう。

【仮想通貨はやめとけ対策】4つのリスク対策とおすすめ投資方法

仮想通貨を始めるようとすると「やばい」「もう遅い」「やめとけ」などの意見も出ますが、ここまで説明してきた通り、以下の理由でそのように考えられる人が多く、結局きちんとリスクを理解できていないことが原因です。それに対し、きちんと運用すればリスクは抑えることが可能です。

  • 仮想通貨についてよく分からない
     
  • 価格変動が比較的激しい/中毒性が比較的高い
    → 対策①:少額投資で始める(資産の数%までにする)
    → 対策②:資産額が大きい仮想通貨を購入する(ビットコイン・イーサリアム)

    → 対策③:1ヶ月~1年単位で投資で運用する
     
  • 盗難や取引所破綻のリスクがあるため
    → 対策④:大手の取引所を利用する

対策①:少額投資する(仮想通貨は資産の数%程度までに抑える)

仮想通貨は成長余地は大きく、長期的には高い成長率が見られますが、市場規模がまだ小さく、株式などと比較して価格変動が大きくなってしまいます。数日で数十%の下落などもあり得る世界です。

なので「一発逆転したい!」などと考え、資産大部分を投資するのは避けましょう。

必ず資産の数%程度に抑えて、大きな価格変動が起きても精神的に落ち着いて長期投資できるような金額で仮想通貨に投資するようにしましょう。

対策②:時価総額が大きい仮想通貨に限定する

時価総額がまだ低い仮想通貨は、特に価格変動が大きくなる可能性があります。仮想通貨は数千以上の種類が発行されていますが、結論としては、投資する仮想通貨は「ビットコイン」か「イーサリアム」の時価総額が大きい2つのどちらかにしましょう。

下の図は、2021年10月27日に比較的大きく価格が下がった際の仮想通貨になります。他の仮想通貨は10%程度下げていますが、ビットコイン・イーサリアムは比較的下げ幅が小さいことがわかります。

対策③:短期での取引は避ける。長期投資前提で投資する

短期的にみると、変動が大きいというリスクのみを受けてしまうためです(グラフ中赤矢印)。

長期で見れば見るほど、仮想通貨の需要拡大という成長を確実に得ることができます(グラフ中青矢印)。

対策④:大手の取引所を利用する(セキュリティ面)

仮想通貨を購入する際は口座開設を行い、取引所(販売所)で購入が必要です。

セキュリティ面で重要なことは、安全対策(セキュリティ対策)がきちんと行われている企業の口座を利用すると言うことです。安全対策が行われているかどうかの判断基準は、以下のような項目を確認しましょう。

  • 大手企業が運営していること
  • 金融庁にきちんと届け出を行い、承認されていること
  • 二段階認証の採用していること
  • コールドウォレットの採用していること
  • SSL暗号化通信の導入していること

例えば、bitFlyerやCoincheckだとこれらの項目を全て満たしており、安全性の高い取引所と言えます。各企業のHPに詳細なセキュリティ対策も記載されているので、気になる方はご確認ください。

仮想通貨 おすすめの取引所2選(bitFlyer・Coincheck)

名称bitFlyerCoincheck
取引可能通貨数13種類17種類
入金手数料0~330円0~1018円
出勤手数料220~770円407円
取引手数料販売所:無料
取引所:0.01~0.15%
無料
最低購入金額(円)100円〜500円〜
レバレッジ取引2倍まで可能
スマホアプリの特徴投資初心者でも簡単に利用可能投資初心者でも簡単に利用可能
セキュリティについて三井住友海上との保険提携。
不正ログインでの損害を
補償するサービスを提供。
世界中のセキュリティ
企業と連携。信頼性・
安全性を常にモニタリング
その他入金は住信SBIネット銀行からは無料。
出金も三井住友銀行の使用で
手数料を安く抑えることが可能
つみたて購入可能
(毎月自動)

おすすめ口座①:Coincheck(コインチェック)

Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。

またビットコインアプリ 「国内ダウンロード数」 3年連続No.1の大手企業(マネックスグループ)です。

先ほどご紹介した通り、2018年に一度ハッキングされましたが、東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最も安心感があります。

Coincheck(コインチェック)の特徴
  • 国内最大級の取り扱い通貨数
  • アプリ ダウンロード数 国内3年連続 No.1
  • 累計ダウンロード数は「470万」を突破
  • 東証一部上場企業「マネックスグループ」が運営。安全性が高い
  • 「取引手数料」「入金手数料」が無料
  • スマホアプリが使いやすく、初心者に人気
  • 500円から仮想通貨の購入が可能
  • 金融庁から「仮想通貨交換業者」として正式に登録済み

おすすめ口座②:bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyerは13種類もの仮想通貨に対応しており、ビットコインに関しては国内での「取引量」が5年連続No.1と実績も豊富な大手企業です。

セキュリティ面は、三井住友海上との保険提携しており、ハッキングなどの不正ログインで受けた損害を補償するサービスを提供しており、安心感が高い。

また住信SBIネット銀行や三井住友銀行との相性が良く、入金手数料が無料です。既にSBI証券で株式投資を行なっている方にオススメです。

投資対象として仮想通貨を買うには「bitFlyer」がおすすめ
  • ビットコイン国内取引量 No.1
  • 取引所の取引手数料無料
  • 100円から仮想通貨が買える
  • 少額つみたて投資が可能
  • 住信SBIネット銀行からの日本円入金手数料
bitFlyer

まとめ

この記事では「仮想通貨はやめとけ」に対し、「やめとけと言われる理由」「やめておく必要がない理由」「リスクを抑えるポイント」について解説してきました。

仮想通貨はまだ市場規模が小さく、これから普及していく段階なので今後も成長が期待できる資産となります。しかし変動が大きいのも事実なので、少額・長期投資が基本戦略になります。

これから仮想通貨の取引所の口座を開設する方は、必ず少額投資できる取引所で開設しましょう。以下の記事でおすすめの取引所の口座開設手順を解説しています。

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