※ 2022年02月06日更新
この記事では「仮想通貨に興味があるけど、今から購入して急落したらどうしよう」「仮想通貨はもう遅いのでは？」と悩んでいる方向けに、仮想通貨はまだ遅くないということを解説していきます。
記事の内容は以下の通りです。最後までご覧ください。
仮想通貨はもう遅い？ → 結論：今後も伸びる可能性は十分にある
果たして、仮想通貨はもう遅いのでしょうか？
結論、仮想通貨は大きなポテンシャルを秘めており、今後も成長する可能性が高いと考えられます。
仮想通貨がまだ遅くない理由（今後伸びていく理由」を「6つ」、逆に仮想通貨はもう遅いと言われる理由は「4つ」紹介します。
今回は、「仮想通貨はもう遅い」と言われる理由と、「今後伸びていく」と言われる理由の両方を詳しく説明していきます。
もちろん悲観的な意見もありますが、今後は「SNS・eコマース・仮想空間」などで使用や需要が伸びるため、必然的に価格も上昇する可能性が高いです。
実際に多くの投資家たちが、今後やってくるビッグチャンスを活かすために、仮想通貨（ビットコインやイーサリアムなど）への投資を続けています。
この記事を読めば、まだまだ仮想通貨に成長のポテンシャルがあることが分かるはずです。
仮想通貨はもう遅いと言われる「4つの理由」
もう遅い理由①：第一次ビットコインブームが過ぎた
下のグラフは、仮想通貨の代表格である「ビットコイン」の過去のチャートになります。
これを見ると、2017年~2018年にかけて大きく上昇していることがわかります。この時、社会的にも「仮想通貨」が大きな話題となりました。
しかしその後、2017年~2018年の上昇の反動で2018年〜2019年は下落を続きました。これが原因でビットコインのブームは去ったと考えられました。
ここから世間には「仮想通貨はもう遅い」という考えが広まったと考えられます。
ただビットコインは、2020年ごろから再度盛り返しを見せ、2017年ごろのピークの何倍もの上昇を見せており、現在（2021年10月21日時点）も最高値を更新していることがわかります。
もう遅い理由②：取引の規制が入る恐れがある
法定通貨とは異なり、仮想通貨は国の管理を受けていません。そのため犯罪や闇組織のマネーロンダリングに悪用される可能性を指摘されており、仮想通貨の取引に規制が入る可能性もあります。
ここ数年は、仮想通貨業界の成長に合わせて、各国の姿勢が肯定的な意見と批判的な意見が分かれており、批判的な意見も目立つようになってきました。実際に直近ではインドや韓国・中国において、仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせています。
これが理由で「仮想通貨はもう遅い」と言われていると考えられます。
しかし米国・欧州・日本などの先進国ではビットコインやイーサリアムといった仮想通貨が「決済手段」として利用される場面がどんどん増えています。つまり先進国の多くでは「取引・利用の禁止」となる可能性は低いと考えられます。
もう遅い理由③：世界的な企業の中にも「否定的な意見」がある
仮想通貨に対して、各国の企業も意見も分かれています。中には否定的な意見の企業もあり、チェックしておきましょう。
否定的な意見の背景には、「仮想通貨はまだ価格変動が激しすぎるので、「通貨」としての役割はまだ早い」という考えがあると見られています。
しかし例えばビットコインの価格チャートも2017年頃に比べると、徐々に落ち着き始めており、着実に成長を続けています。昔ほど価格変動は大きくなく、徐々に資産としても認められています。
今後このまま徐々に価格変動が落ち着き、企業間での活用も拡大していくと、現時点でやや否定的な意見を持っている企業でも採用せざるを得ない状況になる可能性もあります。
もう遅い理由④：セキュリティ面での不安
仮想通貨ってセキュリティは大丈夫？
過去にはセキュリティ面で問題も発生しましたが、
そこから得た教訓を生かし、現在では安全性も非常に高くなっています。
実際に2018年、海外の取引所や一部の国内の取引所が外部からハッキングされ、一部の通貨が盗難されました。
海外でも流出事件が発生し、2018年にはビットコインは大きく下落。「仮想通貨はブーム終わった。もう遅い」と考えられました。（下のチャートの通り）
その後、海外／国内の各社は、流出の反省を生かし、仮想通貨の保管場所をネットワークから完全に切り離し管理する「コールド・ウォレット」を導入。これによりセキュリティ面が大幅改善しました。
今では多くの取引所で、コインチェックが採用した「コールド・ウォレット」を導入しています。
つまり現在は、多くの取引所において、仮想通貨の保管場所をインターネットから完全に遮断されているため、外部からハッキングされるリスクはほぼありません。
仮想通貨がまだ遅くない「6つの理由」（今後も伸びていく理由）
やはり仮想通貨に対し、ネガティブな意見も色々あるみたいですが、もう遅いのでしょうか？
それとも、今後も成長していくのでしょうか？
確かに否定的な意見もあります。
しかし需要は着実に増加しており、今後仮想通貨は「資産」や「手段」として見直されていくと思います。解説します。
遅くない理由①：仮想通貨のETFの承認が相次ぐ
ビットコイン先物ETF（ティッカーシンボル：BITO）が米国で承認されました。他にも大きなETFが1件販売開始となり、計2件の仮想通貨に投資できる主要ETFがあります。
またビットコインだけではなく、イーサリアムのETFの上場も地内と噂されており、仮想通貨が資産としてますます注目されていることがわかります。
今回承認されたビットコイン先物ETFは、米資産運用会社プロシェアーズ（ProShares）から販売され、2021年10月19日から取引を開始となりました。
仮想通貨ETF（ビットコイン先物ETF）が承認されたことで、「仮想通貨が金融商品と認められた」と理解され、信頼性が高まり、ビットコインの価格はさらに上昇しています。
ETF（上場投資信託）として仮想通貨に投資できる機会が増えれば、仮想通貨（ビットコイン・イーサリアムなど）需要が増えるということになるので、ビットコインやイーサリアムの価格は更に上昇することが期待できます。
遅くない理由②：ブームが去り「資産・決済手段」として見直されている
先ほどもご紹介して通り、2017年頃ブーム的に上昇した後大きく下落しました。つまりブームは去りました。
しかし現在では、仮想通貨（特にビットコイン）は「資産」「支払い手段」として見直されつつあり、着実に「需要」を伸ばしています。いくつか事例を紹介します。
途上国の法定通貨として採用され始めた
発展途上国であるエルサルバドルでビットコインが法定通貨として採用されました。
「エルサルバドルのビットコイン法定通貨化、興味深い実験＝ＢＩＳ」
（2021年6月11日7:49 午後）
引用元：ロイター
実験的な段階かと思いますが、米国ドルが強く世界情勢の中、銀行口座を持っていないことが多い発展途上国では、このようなデジタル通貨が効果的に経済活動を刺激する可能性もあり、エルサルバドルでの取り組みがうまくいけば、各国で導入が検討されるかもしれません。
NFTアート
最近「NFTアート」が話題となっています。この「NFTアート」は、ブロックチェーン技術が用いられていることから、コピーができず、独自性が確保されています。
2021年には8歳の少年が夏休みの自由研究として取り組んだ「NFTアート」が約240万円で購入され話題となりました。
NFTアートの多くは、仮想通貨：イーサリアムで購入することが可能で、NFTアートのような新たに発生した需要もあり、仮想通貨の価値も同時に見直され始めています。
遅くない理由③：世の中にはまだ全然普及していない
マーケティングの視点から分析すると、仮想通貨業界はまだまだこれから成長していく段階と言えます。
仮想通貨のアナリスト（Willy Woo氏）は、2020年12月時点で世界の1.5%前後に相当する1億人以上が何らかの形で仮想通貨を保有していると発表しました。まだたった1.5%程度しか普及していません。2021年末ごろには、仮想通貨は全世界の2.5%前後の人々に普及すると見られています。
この数字をマーケティング業界でよく使用される「キャズム理論」を用いると、仮想通貨業界は「イノベーター」から「アーリーアダプタ」へ次の段階へ進む段階に位置していると言われています。
キャズム理論とは、有名なマーケティング用語のひとつ。
新しい技術や商品、何らかのイノベーションが発生する過程では、その新たな技術や商品を実際に購入したり使用する時期で、世の中の人々を5つに分類した考え方。
例えば、「iPhone（携帯電話のイノベーション商品）」で詳しく説明すると、
仮想通貨業界は、現在「イノベーターからアーリーアダプタ」に移行しようとしている段階と考えられています。
つまり仮想通貨業界はまだまだこれから成長していくと言うことがわかります。
引用元：Coinpost
ややこしいかもしれませんが、簡単に言うと、2021年末以降、仮想通貨市場は新しいもの好きの人々だけでなく、一般層への爆発的な普及が見込める次の段階へ移行すると予想されています。
現時点で全世界の人口の1-2%程度しか仮想通貨を保有していないのであれば、仮想通貨の普及はまだまだこれからという段階と分かります。つまり今後も需要拡大が見込め、価格上昇が続くと予想できます。
遅くない理由④：仮想通貨に前向きな法改正
先進国を中心に仮想通貨の法制度の整備が進んでいます。国が進んで法制度を整備していると言うことは、国としても仮想通貨業界の成長や必要性を認めていると言うことになります。
日本国内では2020年5月1日に、「資金決済法」および「金融商品取引法」が改正されました。この改正は、仮想通貨の利用者保護とルールの明確化が目的で具体的には以下の内容となっています。
中でも、流出リスク対策では、保管方法のルールが次のように義務付けられました。
- 原則としてコールド・ウォレットで保管すること
- ホット・ウォレットに置いている分と同額の通貨をコールド・ウォレットで持つこと
2018年に流出のあった仮想通貨は、ホット・ウォレットで管理されていました。
法改定に伴い、ホットウォレットと同額をコールドウォレットで持たなければならないといけため、仮にネットワークに繋がった状態で保管されているホットウォレットが盗難・流出しても、同額をコールドウォレットで保有してるため、その分で補填することが可能となります。
つまり投資家を守るための法が整ったと言うことなので、このように法整備が進めば、安心感にも繋がり、更に市場も活発化します。
遅くない理由⑤：市場規模に成長の余地がある
先ほどマーケティング視点での「キャズム理論」でまだまだ人々に普及する余地があるとお話ししましたが、ここでは仮想通貨業界の時価総額を他の業界と比較してみます。
| 市場 | 時価総額 |
|---|---|
| 世界株式市場 | 約100兆ドル |
| 金取引市場 | 約10兆ドル |
| 仮想通貨市場 | 約2兆ドル |
上の表は、「株式市場」「金市場」「仮想通貨市場」を比較した表になります。
仮想通貨業界は、株式・金などの市場規模で比較しても時価総額がまだまだ小さく、成長の余地が大きく残されていることがわかります。
例えば、世界株式市場と仮想通貨市場では50倍の差があります。
仮に、世界の株式市場のお金の約2%（約2兆ドル）が、仮想通貨市場に流れた場合、仮想通貨市場は約2兆ドルから約4兆ドルとなり、一気に市場価値が2倍になることがわかります。
このように 市場規模から見ても、仮想通貨業界は今後更なる成長が可能であると考えられます。
遅くない理由⑥：世界中の投資家・企業が肯定的な意見を持っている
先ほど否定的な意見も取り上げましたが、肯定的な意見もご紹介します。
特に抑えておきたいのは、米国の主要決済サービス企業（ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル）が全て揃って「仮想通貨を前向き」に捉えており、サービスの準備を進めている点です。
経済大国である米国で仮想通貨がますます普及すれば、まだまだ普及が見込めそうです。
また他にも、世界中に20億以上のユーザーを抱えているFacebookは「銀行口座を持たない世界17億人の人々に金融サービスを提供するというビジョンを語っており、ユーザーたちにリブラが普及すれば、仮想通貨市場は急激に拡大すると考えられます。
ビットコインへのポジティブな見方が多くあるために、2022年以降の仮想通貨の価格上昇への期待感は高まっています。
仮想通貨に”積極的に”投資すべき理由
ここまで「仮想通貨はもう遅い」という否定的な意見に対して、お話ししてきましたが、それとは別に仮想通貨に積極的に投資するべき理由もいくつか解説します。
仮想通貨が様々な業界で実際に使用され始めているから
仮想通貨は2021年から様々な業界で活用が進み、実際に以下のようなニュース・出来事がありました。これらの出来事を受けて、仮想通貨（ビットコイン）の価格は着実に上昇を続けました。
このように今後も様々な業界で需要が拡大していき、価格も上昇していく可能性が高いと見られています。
つまりこれから数ヶ月では価格変動が大きく一時的に損をする可能性があっても、仮想通貨業界を長期的に見ると、需要拡大に伴い価格が上昇していく可能性が高いと見られています。
労働収入よりも資産運用の方がお金が増える速度が早いから（r>g）
21世紀の資本：著者トマ・ピケティ氏の中で、「r>g」が提唱されました。
「r」は資本収益率を示し、「g」は経済成長率を示します。
同書ではは、18世紀まで遡ってデータを分析した結果、「r」の資本収益率が年に5%程度であるにもかかわらず、「g」は1～2%程度しかなかったことが記載されており、これより「r>g」という不等式を提唱しています。
引用元：g」という不等式”>富を築くために理解しておきたい「r>g」という不等式
「r>g」は、「資産運用により得られる富は、労働により得られる富よりも成長が早い」という事を意味します。
言い換えると、投資で増えるお金と、労働で得られるお金だと、投資で増えるお金の方が多いということになります。
つまりは仮想通貨に限らず、少しでも資産運用を行い、労働収入だけに頼ることから脱却することをおすすめします。
資産運用は平均4~6%/年で運用できれば、十分と考えられています。
株式を中心に資産運用すると、4-6%は達成することも可能です。
ここで仮想通貨の成長率を振り返ると、過去5年間の平均成長率は2.3倍（+130%）となっています。株式などに比べると、圧倒的なパフォーマンスを見せています。
しかし一時的に下落する場面もあるので、仮想通貨で運用する資産は少額で行い、資産全体を見たときに目標の4-6%の成長を実現できるように運用していきましょう。
仮想通貨のおすすめ投資方法「4つ」【まだ遅くない】
仮想通貨を始めるようとすると「やばい」「もう遅い」「やめとけ」などの意見も出ますが、ここまで説明してきた通り、「もう遅い」と言われる理由は以下になっています。
では以下の否定的な意見に対して、きちんとたいさくを取ることができれば仮想通貨に投資しても問題ないと言えるのではないでしょうか。きちんと運用すれば、仮想通貨はリスクを抑えることが可能で、まだまだ成長過程なので投資するのは遅くありません。
おすすめ①：少額投資する（仮想通貨は資産の数%程度までに抑える）
仮想通貨は成長余地は大きく、長期的には高い成長率が見られますが、市場規模がまだ小さく、株式などと比較して価格変動が大きくなってしまいます。数日で数十%の下落などもあり得る世界です。
なので「一発逆転したい！」などと考え、資産大部分を投資するのは避けましょう。
必ず資産の数％程度に抑えて、大きな価格変動が起きても精神的に落ち着いて長期投資できるような金額で仮想通貨に投資するようにしましょう。
おすすめ②：時価総額が大きい仮想通貨に限定する
時価総額がまだ低い仮想通貨は、特に価格変動が大きくなる可能性があります。仮想通貨は数千以上の種類が発行されていますが、結論としては、投資する仮想通貨は「ビットコイン」か「イーサリアム」の時価総額が大きい2つのどちらかにしましょう。
下の図は、2021年10月27日に比較的大きく価格が下がった際の仮想通貨になります。他の仮想通貨は10%程度下げていますが、ビットコイン・イーサリアムは比較的下げ幅が小さいことがわかります。
おすすめ③：短期での取引は避ける。長期投資前提で投資する
短期的にみると、変動が大きいというリスクのみを受けてしまうためです（グラフ中赤矢印）。
長期で見れば見るほど、仮想通貨の需要拡大という成長を確実に得ることができます（グラフ中青矢印）。
おすすめ④：大手の取引所を利用する（セキュリティ面）
仮想通貨を購入する際は口座開設を行い、取引所（販売所）で購入が必要です。
セキュリティ面で重要なことは、安全対策（セキュリティ対策）がきちんと行われている企業の口座を利用すると言うことです。安全対策が行われているかどうかの判断基準は、以下のような項目を確認しましょう。
例えば、bitFlyerやCoincheckだとこれらの項目を全て満たしており、安全性の高い取引所と言えます。各企業のHPに詳細なセキュリティ対策も記載されているので、気になる方はご確認ください。
仮想通貨 おすすめの取引所2選（bitFlyer・Coincheck）
最後に、これまで解説してきた仮想通貨の特徴と今後の見通し、おすすめ投資方法を踏まえて、おすすめの仮想通貨取引所を紹介します。
おすすめの仮想通貨取引所は、以下の内容を満たしている2つの取引所を紹介します。
| 名称 | bitFlyer | Coincheck |
| 取引可能通貨数 | 15種類 | 17種類 |
| 入金手数料 | 0~330円 | 0~1018円 |
| 出勤手数料 | 220~770円 | 407円 |
| 取引手数料 | 販売所：無料 取引所：0.01~0.15% | 無料 |
| 最低購入金額(円) | 100円〜 | 500円〜 |
| レバレッジ取引 | 2倍まで可能 | ー |
| スマホアプリの特徴 | 投資初心者でも簡単に利用可能 | 投資初心者でも簡単に利用可能 |
| セキュリティについて | – | 世界中のセキュリティ 企業と連携。信頼性・ 安全性を常にモニタリング |
| その他 | 入金は住信SBIネット銀行からは無料。 出金も三井住友銀行の使用で 手数料を安く抑えることが可能 | つみたて購入可能 （毎月自動） |
おすすめ取引所①：Coincheck（コインチェック）
Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。
2018年に東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最もセキュリティ面で安心感があります。
なによりアプリが非常に使いやすく、スマホアプリでほぼ全てが完結するので、初心者にも人気が高い企業です。その証拠に、国内のビットコインアプリで国内ダウンロード数3年連続No.1となっています。
コインチェックは、ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨を「500円から」購入可能です。
「Coincheckつみたて」サービス
つみたて投資に関しても、「Coincheckつみたて」というサービスを提供しており、非常に便利です。
「Coincheckつみたて」では、毎月に仮想通貨を購入する金額を決め、その金額を「月に1度購入する」「毎日分割して購入する」のどちらかに設定できます。月1万円から設定可能なので、コインチェックのつみたて投資は「最低333円から」となります。
銀行口座を登録すると、自動で積み立ててくれるので、非常に便利な機能です。
またつみたて設定できる通貨も国内の企業の中で最も多く、いずれ色々な通貨にもチャレンジしたいと言う方にも、コインチェックはおすすめの取引所です。
おすすめ取引所②：bitFlyer（ビットフライヤー）
bitFlyerは15種類もの仮想通貨に対応しており、ビットコインに関しては国内での「取引量」が6年連続No.1(※)と実績も豊富な大手企業です。
※Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む）
bitFlyer かんたん積立
bitFlyerも同じようにつみたて投資用のサービス「bitFlyer かんたん積立」を提供しています。
bitFlyerかんたん積立は2つの設定で簡単に積立投資を開始することができます。
つまりbitFlyerの方がより少額から投資を始めることができます。
また住信SBIネット銀行や三井住友銀行との相性が良く、入金手数料が無料です。既にSBI証券で株式投資を行なっている方にオススメです。
※Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2021年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む）
【まとめ】仮想通貨はもう遅い？
この記事では「仮想通貨はもう遅い？」に対し、「もう遅いと言われる理由」「まだ遅くない理由」を解説してきました。
仮想通貨業界は、まだ市場規模が小さく、これから普及していく段階なので今後も成長が期待できる「資産」となります。つまりこれから仮想通貨（ビットコインやイーサリアム）に投資するのは全然遅くないと言えます。
これからビットコインやイーサリアムに投資を行う方は、以下の記事をご参考に購入してみてください。
