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【もう遅い?】仮想通貨やビットコインが「もう遅いと言われる理由」と「今後も成長する理由」を解説

仮想通貨
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仮想通貨に興味があるのですが、今から始めるのは「もう遅い」のでしょうか?

ふぃたろう
ふぃたろう

遅くありません。仮想通貨は今後も成長が期待されています。

その理由を解説していきます。

 この記事では「仮想通貨に興味があるけど、今から購入して急落したらどうしよう」「仮想通貨はもう遅いのでは?」と悩んでいる方向けに、以下の内容について解説していきます。

この記事でわかること
  • 結論:仮想通貨は高いポテンシャルを秘めており今後も成長が期待できる
  • 仮想通貨がもう遅いと言われる「4つの理由
  • 仮想通貨が今後も成長する「6つの理由
  • 仮想通貨を購入するには?
投資対象として仮想通貨を買うには「Coincheck」がおすすめ
  • 取り扱い通貨数 No.1
  • ビットコインアプリ No.1
  • 取引所の取引手数料無料
  • 500円でビットコインが買える
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仮想通貨はもう遅い? → 結論:今後も伸びる可能性は十分にある

 結論、仮想通貨は大きなポテンシャルを秘めており、今後も成長する可能性が高いと考えられます。

 実際に多くの投資家たちが、今後やってくるビッグチャンスを活かすために、仮想通貨(ビットコインやイーサリアムなど)への投資を続けています。

 今回は、「仮想通貨はもう遅い」と言われる理由と、「今後伸びていく」と言われる理由の両方を詳しく説明していきます。

今後も伸びていく理由
  • 仮想通貨ETFが米国で承認された
  • 資産・手段として見直されている
  • 世の中にまだまだ普及の余地あり
  • 前向きな法改定があった
  • 世界の大企業が仮想通貨を導入し始めている
  • 株式・金の市場規模と比較してまだまだポテンシャルがある
もう遅いと言われる理由
  • 一時的なブームが去った(2017-2018年の1次ブーム)
  • 取引規制の危険性(中国など)
  • 世界を見ると、企業の中に否定的な考えもある
  • セキュリティ面での不安

 もちろん悲観的な意見もありますが、今後は「SNS・eコマース・仮想空間」などで使用や需要が伸びるため、必然的に価格も上昇する可能性が高いです。

 この記事を読めば、まだまだ仮想通貨に成長のポテンシャルがあることが分かるはずです。

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なぜ「仮想通貨はもう遅い」と言われるのか?4つの理由

2017年~2018年のビットコインブーム

 下のグラフは、仮想通貨の代表格である「ビットコイン」の過去のチャートになります。

画像:著者作成 –Trading Viewを使用

 これを見ると、2017年~2018年にかけて大きく上昇していることがわかります。この時、社会的にも「仮想通貨」が話題となりました。

 しかし、その後上昇の反動で2018年〜2019年は下落を続けたせいで、ビットコインのブームは去ったと考えられました。ここから世間には「仮想通貨はもう遅い」という考えが広まったと考えられます。

 ただビットコインは、2020年ごろから再度盛り返しを見せ、2017年ごろのピークの何倍もの上昇を見せており、現在(2021年10月21日時点)も最高値を更新していることがわかります。

取引の規制が入る恐れがある

 法定通貨とは異なり、仮想通貨は国の管理を受けていません。そのため犯罪や闇組織のマネーロンダリングに悪用される可能性を指摘されており、仮想通貨の取引に規制が入る可能性もあります。

 実際に直近ではインドや韓国・中国において、仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせています。

 しかし米国・欧州・日本など先進国で「取引・利用の禁止」となる可能性は低く、むしろビットコインを筆頭に仮想通貨が「決済手段」として利用される場面が増え続けています。今後も、各国で少しずつ仮想通貨取引が可能になってくると考えられます。

世界的な企業の中にも「否定的な意見」がある

 仮想通貨に対して、各国の企業も意見も分かれています。中には否定的な意見の企業もあり、チェックしておきましょう。

  • アップル:やや否定的。CEO ティム・クック氏が「通貨は国が管理すべきものであり、企業が力を得る手段に使うべきではない」とコメント
  • アマゾン:中立。Amazon.com内でビットコインでの支払いが可能になるとの報道に対し否定.。しかしデジタル通貨の導入は検討中。
  • JPモルガン・チェース:やや否定的。CEO ジェイミー・ダイモン氏は「ブロックチェーン技術は重要。しかしビットコインは好みではない」とコメント

  否定的な意見の背景には、「仮想通貨はまだ価格変動が激しすぎるので、「通貨」としての役割はまだ早い」という考えがあると見られています。

セキュリティ面での不安

仮想通貨ってセキュリティは大丈夫?

ふぃたろう
ふぃたろう

過去にはセキュリティ面で問題も発生しましたが、

そこから得た教訓を生かし、現在では安全性も非常に高くなっています。

 実際に2018年、コインチェック取引所が外部からハッキングされ、一部の通貨が盗難されました。

 海外でも流出事件が発生し、2018年にはビットコインは大きく下落。「仮想通貨はブーム終わった。もう遅い」と考えられました。(先ほど説明したチャートの通り)

 その後コインチェックは、反省を生かし、仮想通貨の保管場所をネットワークから完全に切り離し管理する「コールド・ウォレット」を導入。これによりセキュリティ面が大幅改善しました。

  • コールド・ウォレット:仮想通貨の保管場所をネットワークから完全に切り離す保管方法
  • ホット・ウォレット:インターネットとつながった場所に保管する方法

 今では多くの取引所で、コインチェックが採用した「コールド・ウォレット」を導入しています。

 つまり現在は、多くの取引所において、仮想通貨の保管場所をインターネットから完全に遮断されているため、外部からハッキングされるリスクはほぼありません。

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仮想通貨が今度も伸びる理由

やはり仮想通貨に対し、ネガティブな意見も色々あるみたいですが、今後も成長していくのでしょうか?

ふぃたろう
ふぃたろう

確かに否定的な意見もあります。

しかし需要は着実に増加しており、今後仮想通貨は「資産」や「手段」として見直されていくと思います。解説します。

ついに経済大国米国でも「仮想通貨のETF」が承認された

 ビットコイン先物ETF(ティッカーシンボル:BITO)が米国で承認されました。

 ※ETFとは「上場投資信託」のことで、証券取引所に上場している投資信託になります。

 今回承認されたビットコイン先物ETFは、米資産運用会社プロシェアーズ(ProShares)から販売され、2021年10月19日から取引を開始となりました。

 仮想通貨ETF(ビットコイン先物ETFが承認されたことが、「仮想通貨が金融商品と認められた」と理解され、信頼性が高まり、ビットコインの価格はさらに上昇しています。

 他にも、仮想通貨をETFとして取扱できる商品があり、話題も絶えません。

  • パーパス・ビットコインETF(ティッカー:BTCC)
    カナダ・トロント証券所に上場
  • イーサリアムETFも各国で話題が絶えず、上場される日は近い?
    「米SEC、イーサリアムETF申請を受領、ウィズダムツリーが計画」
    (引用元:CoindeskJapan

 ETF(上場投資信託)として仮想通貨に投資できる機会が増えれば、需要が増えるということになるので、ビットコインやイーサリアムの価格は更に上昇することが期待できます。

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ブームは去り、今一度「資産」や「手段」として見直されている

 先ほどもご紹介して通り、2017年頃ブーム的に上昇した後大きく下落しました。つまりブームは去りました。

 しかし現在では、仮想通貨(特にビットコイン)は「資産」「支払い手段」として見直されつつあり、着実に「需要」を伸ばしています。いくつか事例を紹介します。

途上国の法定通貨として採用され始めた

 発展途上国であるエルサルバドルでビットコインが法定通貨として採用されました。

「エルサルバドルのビットコイン法定通貨化、興味深い実験=BIS」

(2021年6月11日7:49 午後)

引用元:ロイター

 実験的な段階かと思いますが、米国ドルが強く世界情勢の中、銀行口座を持っていないことが多い発展途上国では、このようなデジタル通貨が効果的に経済活動を刺激する可能性もあり、エルサルバドルでの取り組みがうまくいけば、各国で導入が検討されるかもしれません。

NFTアート

 最近「NFTアート」が話題となっています。この「NFTアート」は、ブロックチェーン技術が用いられていることから、コピーができず、独自性が確保されています。

 2021年には8歳の少年が夏休みの自由研究として取り組んだ「NFTアート」が約240万円で購入され話題となりました。

NFTとは?
  • 「NFT」とは、Non Fungible Token」の略で、直訳すると「代替不可能なトークン」という意味で、ブロックチェーン技術が利用され、独自性が保証される
  • 一方で「FT」は、「Fungible Token(代替可能なトークン)」

 NFTアートの多くは、仮想通貨:イーサリアムで購入することが可能で、NFTアートのような新たに発生した需要もあり、仮想通貨の価値も同時に見直され始めています。

世の中にはまだ全然普及していない

 仮想通貨のアナリスト(Willy Woo氏)は、2020年12月時点で世界の1.5%前後に相当する1億人以上が何らかの形で仮想通貨を保有していると発表。まだたった1.5%程度しか普及していません。

 さらにマーケティング業界で有名なキャズム理論を用いると、2021年末ごろに2.5%前後の人々に普及し、「イノベーター」から「アーリーアダプタ」へ次の段階へ進むと予想されています。

 つまり、2021年末ごろに一般層への爆発的な普及が見込める次の段階へ移行すると予想されています。

キャズム理論とは、有名なマーケティング用語のひとつ。

イノベーションが発生する過程を異なる顧客ニーズを持つ5段階に分類し、新技術への関心が高く造詣も深い「イノベーター」や流行に敏感な「アーリーアダプター」と、実利主義者であり一般層の中で比較的初期に参入する「アーリーマジョリティ」との間には、”大きな壁”があるとされる。

引用元:Coinpost

 現時点で1-2%程度しか保有していないのであれば、仮想通貨の普及はまだまだこれからという段階と分かります。

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仮想通貨に前向きな法改正

 国内で2020年5月1日に、「資金決済法」および「金融商品取引法」が改正されました。この改正は、仮想通貨の利用者保護とルールの明確化が目的で具体的には以下の内容となっています。

  • 仮想通貨から暗号資産へ名称変更
  • 流出リスク対策の義務化
  • カストディ事業者(仮想通貨の保管・管理業者)の規制厳格化
    ※カストディ:他人のために資産を管理をすること
  • 先物取引やオプション取引の規制

 中でも、流出リスク対策では、保管方法のルールが次のように義務付けられました。

  • 原則としてコールド・ウォレットで保管すること
  • ホット・ウォレットに置いている分と同額の通貨をコールド・ウォレットで持つこと

 前回流出のあったホット・ウォレットで管理されていた仮想通貨ですが、同額をコールドウォレットで持たなければならないため、仮にホットウォレットが流出してもコールドウォレット分で補填するという意味かと考えられます。このように法整備が進めば、安心感にも繋がり、更に市場も活発化します。

市場規模を比較してもまだまだこれから伸びる可能性を秘めているため

 仮想通貨は、株式・金などの市場規模で比較してもまだまだ伸びしろが残されています。下の表をご覧ください。

市場時価総額
世界株式市場約100兆ドル
金取引市場約10兆ドル
仮想通貨市場約2兆ドル

 世界株式市場と仮想通貨市場では50倍の差がありますが、例えば、世界の株式市場のお金の約2%(約2兆ドル)が、仮想通貨市場に流れた場合、仮想通貨市場は約2兆ドルから、約4兆ドルと倍になることがわかります。

 このように市場規模からも、今後更なる成長が可能であると考えられます。

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世界的に有名な機関投資家・企業の仮想通貨に対する姿勢

 先ほど否定的な意見も取り上げましたが、肯定的な意見もご紹介します。

 中でも、米国の決済サービス企業(ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル)が揃って仮想通貨を前向きに捉えており、まだまだ普及が見込めそうです。

  • スタンフォード大の金融・経済学者であるNiall Ferguson氏:「新型コロナウイルスの世界的パンデミックにより、ビットコインは、準デジタル・ゴールドとして受け入れられ始めている。仮想通貨市場に対する投資業界の見方も変わってきた。」
  • Facebook:自社の仮想通貨Libraを発表
  • 他の米国企業(ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル)は続々と、仮想通貨の決済サービスの導入/開発を進めています。

 また他にも、世界中に20億以上のユーザーを抱えているFacebookは「銀行口座を持たない世界17億人の人々に金融サービスを提供するというビジョンを語っており、ユーザーたちにリブラが普及すれば、仮想通貨市場は急激に拡大すると考えられます。

 ビットコインへのポジティブな見方が多くあるために、2020年以降の仮想通貨の価格上昇への期待感は高まっています。

今すぐ仮想通貨を買いたい人へ

Coincheck

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 Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。

 特徴としては、サイト・アプリが分かりやすく投資初心者におすすめです

 先ほどご紹介した通り、2018年に一度ハッキングされましたが、東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最も安心感があります。

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bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyerは13種類もの仮想通貨に対応しており、ビットコインに関しては国内での取引量が5年連続No.1と実績も豊富な大手企業です。

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セキュリティ面は、三井住友海上との保険提携しており、ハッキングなどの不正ログインで受けた損害を補償するサービスを提供しており、安心感が高くなっています。

また住信SBIネット銀行や三井住友銀行との相性が良く、入金手数料が無料です。既にSBI証券で株式投資を行なっている方にオススメです。

名称bitFlyerCoincheckDMM bitcoin
取引可能
通貨数
13種類17種類12種類
入金手数料0~330円0~1018円0円
出金手数料220~770円407円0円
取引手数料販売所:無料
取引所:0.01~0.15%
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金額(円)
100円〜500円〜200円〜
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2倍まで可能2倍まで可能
スマホアプリ
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投資初心者でも簡単に
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セキュリティ
について
三井住友海上との保険
提携。不正ログインで
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ビスを提供。
世界中のセキュリティ
企業と連携。信頼性・
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ング
不正ログイン対策、
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グループの総力を
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その他入金は住信SBIネット
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【まとめ】仮想通貨はもう遅い?

 この記事では「仮想通貨はもう遅い?」に対し、「もう遅いと言われる理由」「まだ遅くない理由」を解説してきました。

 仮想通貨はまだ市場規模が小さく、これから普及していく段階なので今後も成長が期待できる資産となります。以下が、この記事のまとめになります。

この記事のまとめ
  • 結論:仮想通貨は高いポテンシャルを秘めており今後も成長が期待できる
  • 仮想通貨がもう遅いと言われる「4つの理由
    • 一時的なブームが去った
    • 取引規制の危険性はあるが先進国では前向きな国が多い
    • 世界を見ると、企業の中に否定的な考えもある
    • セキュリティ面での不安があった
  • 仮想通貨が今後も成長する「6つの理由
    • ビットコイン先物ETFが米国で承認された
    • 資産・手段として見直されている
    • 世の中にまだまだ普及の余地あり
    • 前向きな法改定があった
    • 世界の大企業が仮想通貨を導入し始めている
    • 株式・金の市場規模と比較してまだまだポテンシャルがある
  • 仮想通貨を購入するには?
    • Coincheckがおすすめ

 仮想通貨を取り巻く環境は、ここ数ヶ月の間でも大きく変化しています。変化が早く、成長速度も早いため、各国でルールの明確化が急がれ、投資家・利用者保護が進んでいます。

 中ではそのスピード感に追いつけないなど否定的な意見もありますが、世界を見ても徐々に仮想通貨が受け入れられています。実際に、世界中の企業で仮想通貨の導入がここ1-2年で急増しています。まだ市場規模が小さいため、短期的には少しリスクはあるかもしれませんが、長期的に見ると投資価値の高い資産と考えられます。

ビットコインなどの仮想通貨の今後の見通しについては以下の記事をご覧ください。

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