この記事では、「仮想通貨は危険!」「仮想通貨を始めたいけど、どんなリスクがあるのか知りたい」という方のために、以下の内容を解説します。
危険と言われる最も大きな理由は、価格変動幅が大きいことです。その他にもいくつかありますので、解説します。
なぜ仮想通貨は危険と言われるのでしょうか。仮想通貨はここ数年で話題となり比較的新しいものです。人は新しく自分が良く理解できていないものに対して、否定的な意見を言う方もいらっしゃいます。
また「危険」と言われる理由には、「リスクが高い」「実際に損をした」「値動きが大きい」などの経験から来ているものと考えられます。1つ1つ解説を行い、仮想通貨のリスクとリスクを低減する方法・今後の見通しを解説していきます。
仮想通貨は危険と言われる4つの理由

①株価よりも仮想通貨は価格変動が激しい
まず仮想通貨(ビットコイン)は、株式よりも価格変動が激しいという特徴があります。
資産運用する上では、保険・債券・株式などの金融商品があります。その中で最も価格変動幅が大きい海外株式よりも、仮想通貨(暗号資産)の方が価格変動が大きいのが特徴です。
貯金 < 保険 < 債券 < 投資信託 < 株式 < 仮想通貨
さらに株式の場合、1日での株の上昇幅には実際のところ制限があります。しかし、仮想通貨は株式のように上下変動の制限が無いので、上がる際は大きく上がりますが、下がる時は大きく下がります。これが仮想通貨が危険と考えられる理由の一つです。
つまり仮想通貨は、価格変動幅が大きいと言うことを理解した上で、取引する必要があります。
②仮想通貨の盗難
現在では可能性は低いですが、取引所で売買を行う際は、2段階認証などのセキュリティ対策をしないと、仮想通貨の盗難に遭う可能性も否定できません。
そのため、「ID・パスワードの使い回しをしない」「2段階認証を設定する」を行うことが必要となります。
③送金ミスの可能性
仮想通貨は、銀行のように管理者がいません。つまり、もし仮想通貨を誰かに送金しようとした際に、間違った宛先に送信したりすると、取り消しすることが出来ません。
銀行の場合は、送金時に相手の口座名を確認したりすることができるので、送金ミスの可能性は低く、振込後もキャンセル等が可能です。しかし、仮想通貨の場合、間違った宛先に送金すると自分の資産を失う可能性があります。
そのため、暗号資産の送金を行う際には、宛先のアドレスの入力ミスに十分注意する必要があります。
④政府が取引に規制をかける可能性がある
仮想通貨は、法定通貨とは異なり国の管理を受けていません。そのため犯罪や闇組織のマネーロンダリングに悪用される可能性を指摘されており、仮想通貨の取引自体に規制が入る可能性があります。
実際に直近ではインドや韓国・中国において、仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせており、ニュースなどが取り上げられると、ビットコインの価格が下落する場面もあります。しかし実際のところ、「下落は買い場」と考える投資家たちの影響で、価格はすぐに戻ることが多いです。
ちなみに、米国・欧州・日本など先進国で「取引・利用の禁止」となる可能性は低いと考えられています。むしろビットコインを筆頭に仮想通貨が「決済手段」として利用される場面が増え続けています。今後も、各国で少しずつ仮想通貨取引が可能になってくると考えられます。
仮想通貨の危険を回避する5つの方法

仮想通貨は、「少額・長期・つみたて投資」で購入する
最も価格変動が大きい仮想通貨は、必ず少額で購入するようにしましょう。間違っても、一発逆転を狙ったような資産を全部投入するなどといった購入は行ってはいけません。
実際にビットコインのチャートを見てみましょう。
チャートを見ると、1日で10%以上下落、1週間で数十%の下落する場面が多々あります。逆に上昇する場面もありますが、一括で全力投資を行った翌週に数十%下落した場合のことを考えて、投資を行うようにしましょう。
私がおすすめする投資方法は以下です。参考にしてみてください。
価格変動がかなり大きい仮想通貨ですが、長期で見ると着実に価格は上昇しています。つまり短期で大稼ぎすることを目的にするのではなく、長期的にコツコツ投資することで、利益を確保できる可能性が高まります。
bitFlyerやCoincheckの販売所では100円〜500円からビットコインの購入が可能で、コツコツ長期投資を行うのに向いている取引所になります。
レバレッジ取引しない
仮想通貨での取引に慣れてくると、ビットコインなどのレバレッジ取引に辿り着く方もいるかと思います。
しかしレバレッジ取引は注意が必要です。仮想通貨は資産運用の上で最も変動が大きいと言われている海外株式よりも変動幅が大きいです。レバレッジ無しの仮想通貨への投資でも、海外株式にレバレッジをかけたような動きになるので、レバレッジは場合によっては資産のほとんどを短期間で失う可能性すらあります。
その点を十分理解した上で、レバレッジ取引を行うのは勝手ですが、通常の資産運用を目的としているのであれば、仮想通貨にレバレッジ取引は不要です。
購入前から情報収集を徹底する
仮想通貨は2017年頃ブームとなり、SNSなどを中心に「仮想通貨で儲かった」「仮想通貨で億り人」などが話題となりました。このように大きく儲かっている人はごく僅かです。まずはSNSでの情報を鵜呑みにせず、ご自身でしっかり情報収集することが必要です。
購入後もどのようなニュースがあった際に価格が変動しているのか、また今後の仮想通貨の見通しなど情報収集は継続しましょう。これはご自身の知識にも繋がりますし、何より変な詐欺に騙される可能性がなくなります。
仮想通貨など新しいことには、知識がない人も多く、このような人をターゲットにした詐欺事件も発生しています。そのような事件に巻き込まれないようにするためにも、情報収集を徹底しましょう。
ID・パスワードの使い回しをしない二段階認証を設定する
取引所や販売所で仮想通貨を売買する際には口座開設が必要です。口座のログインIDやパスワードなどは複数のサイトで使いまわさないようにしましょう。同じID・パスワードを使い回すと、情報流出によって不正ログインされる危険性が高まってしまいます。
また可能な場合は、必ず二段階認証を設定しましょう。二段階認証とは、ログインパスワード以外にアプリやSMS、電子メールなどを通じて取得した確認コードを入力して認証を行う仕組みです。二段階認証を設定することで、万が一IDやパスワードなどの情報を盗まれても、第三者による不正ログインを防ぐことができます。
安全対策がきちんと行われている企業を利用する
セキュリティ面で重要なことは、安全対策(セキュリティ対策)がきちんと行われている企業の口座を利用すると言うことです。安全対策が行われているかどうかの判断基準は、以下のような項目を確認しましょう。
例えば、bitFlyerやCoincheckだとこれらの項目を全て満たしており、安全性の高い取引所と言えます。各企業のHPに詳細なセキュリティ対策も記載されているので、気になる方はご確認ください。
仮想通貨 おすすめの取引所2選(bitFlyer・Coincheck)

Coincheck(コインチェック)
Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。またビットコインアプリの中ではダウンロード数No.1の大手企業です。
2018年に一度ハッキングされましたが、東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最も安心感があります。
bitFlyer(ビットフライヤー)
bitFlyerは13種類もの仮想通貨に対応しており、ビットコインに関しては国内での取引量が5年連続No.1と実績も豊富な大手企業です。
セキュリティ面は、三井住友海上との保険提携しており、ハッキングなどの不正ログインで受けた損害を補償するサービスを提供しており、安心感が高い。
また住信SBIネット銀行や三井住友銀行との相性が良く、入金手数料が無料です。既にSBI証券で株式投資を行なっている方にオススメです。
名称 | bitFlyer | Coincheck |
取引可能通貨数 | 13種類 | 17種類 |
入金手数料 | 0~330円 | 0~1018円 |
出勤手数料 | 220~770円 | 407円 |
取引手数料 | 販売所:無料 取引所:0.01~0.15% | 無料 |
最低購入金額(円) | 100円〜 | 500円〜 |
レバレッジ取引 | 2倍まで可能 | ー |
スマホアプリの特徴 | 投資初心者でも簡単に利用可能 | 投資初心者でも簡単に利用可能 |
セキュリティについて | 三井住友海上との保険提携。 不正ログインでの損害を 補償するサービスを提供。 | 世界中のセキュリティ 企業と連携。信頼性・ 安全性を常にモニタリング |
その他 | 入金は住信SBIネット銀行からは無料。 出金も三井住友銀行の使用で 手数料を安く抑えることが可能 | つみたて購入可能 (毎月自動) |
まとめ
この記事では「仮想通貨は危険!」という意見に対し、危険と言われる理由と危険度を下げる方法について解説してきました。以下が、この記事のまとめになります。
ちなみに「仮想通貨を始めるのはもう遅い?」と感じる方もいるかもしれませんが、長期的に見ると投資価値の高い資産と考えられます。仮想通貨はまだ市場規模が小さく、これから普及していく段階なので、取引している方の数も少なく、否定的な意見も多いことは事実です。しかし仮想通貨は今後も成長が期待できる資産となります。
ビットコインなどの仮想通貨の今後の見通しについては以下の記事をご覧ください。