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仮想通貨やビットコインの今後がやばい?今後の見通しと「やばい」と言われる理由を解説

 この記事では「仮想通貨に興味があるけど、周囲から”やばい”と聞くから不安」と悩んでいる方向けに、以下の内容について解説していきます。

仮想通貨は価格変動が比較的大きく、「やばい」という声も確かにあります。しかし、今後も成長が期待されています。解説します。

この記事でわかること
  • 仮想通貨が何故「やばい」と言われるのか?「3つの理由」を解説
  • 2021年のビットコインの動きの振り返り(上昇局面と下落局面)
  • 今後、仮想通貨が暴落する可能性について解説
  • ビットコインの今後の見通しが明るい「6つの理由」
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仮想通貨がやばいと言われる「3つの理由」

 何故「仮想通貨はやばい」と言われるのでしょうか? 理由は大きく3つあります。順々に解説していきます。

  • ブームの後、価格が4分の1程度まで暴落した(2017年〜2018年)
  • 政治的に取引規制が入る可能性がある
  • セキュリティ面での不安

ブームの後、価格が4分の1程度まで暴落(2017年〜2018年)

 下のグラフは、仮想通貨の代表格である「ビットコイン」の過去のチャートになります。

画像:著者作成 –Trading Viewを使用

 ビットコインは2017年に話題となり、大きく上昇しましたが、その後2018年にはピーク値の25%程度まで下落していることがわかります。

 これほどの大暴落は株式でも少ないため、「仮想通貨は値動きが激しく、やばい」という考えが広まったと考えられます。

 確かに仮想通貨は、まだ市場規模が株式に比べると小さく、値動きが大きい特徴がありますが、徐々に変動幅も収まりつつあります。

 実際に2018年以降、仮想通貨(ビットコイン)は「資産」として評価されつつあり、順調に価格は上昇し、現在(2021年10月21日時点)も最高値を更新していることがわかります。

取引の規制が入る恐れがある

 法定通貨とは異なり、仮想通貨は国の管理を受けていません。そのため犯罪や闇組織のマネーロンダリングに悪用される可能性を指摘されており、仮想通貨の取引に規制が入る可能性もあります。

 実際に直近ではインドや韓国・中国において、仮想通貨取引に対しては厳しい姿勢をみせています。

 しかし米国・欧州・日本など先進国で「取引・利用の禁止」となる可能性は低く、むしろビットコインを筆頭に仮想通貨が「決済手段」として利用される場面が増え続けています。今後も、各国で少しずつ仮想通貨取引が可能になってくると考えられます。

セキュリティ面での不安

 2018年、国内コインチェック取引所や海外の取引所が外部からハッキングされ、一部の通貨が盗難されました。これを受けて、ビットコインは大きく下落し、「仮想通貨はやばい」と考えられました。

 しかし現在では安全性も非常に高くなっています。コインチェックは、その後反省を生かし、仮想通貨の保管場所をネットワークから完全に切り離し管理する「コールド・ウォレット」を導入。これによりセキュリティ面が大幅改善しました。

  • コールド・ウォレット:仮想通貨の保管場所をネットワークから切り離す保管方法
  • ホット・ウォレット:インターネットとつながった場所に保管する方法

 今では多くの取引所で、コインチェックが採用した「コールド・ウォレット」を導入しています。

 つまり現在は、多くの取引所において、仮想通貨の保管場所をインターネットから完全に遮断されているため、外部からハッキングされるリスクはほぼありません。

仮想通貨は本当にやばいのか? 結論:ハイリスクハイリターンなだけ

 「仮想通貨はやばいのか?」に対して、結論はハイリスクハイリターンな資産のために「やばい」と思う方もいるということです。

 仮想通貨市場は、株式に比べ、メディアや世界情勢の影響を受けやすく、また新しいものなので受け入れられる人と受け入れられない人がおり、その度に価格は上下動しますが、長期的に見ると着実に成長を続けています。

 実際に2021年の仮想通貨の価格変動やニュースについて、ビットコインなどを例に解説していきます。

ビットコインの2021年の実際の動き

 2021年のビットコインの動きを紹介します。 ビットコインは、2020年4月から2021年4月まで順調に上昇を続け、最高値を更新していましたが、5月から7月にかけて相場の調整が入りました。しかし8月に入ると再び急騰を見せ、一時期約550万円まで回復しました。

 その後は、9月に一晩で約17%も下落したと思えば、10月には一晩で10%近く上昇し、2021年10月は1BTC=650万円〜700万円の価格と過去最高域をキープしています。

 まだまだ変動幅が大きく、不安に思う方にいるかと思いますが、ビットコインの需要は確実に増えてきています。

2021年のビットコインの出来事【まとめ】

 実際に2021年は以下のようなニュース・出来事があり、ビットコインの上昇相場を支えました。

  • カナダでビットコインETFが承認
  • 米国でビットコイン先物ETFが承認
  • テスラがビットコインを購入
  • TwitterのCEOがサービスにビットコイン導入を示唆
  • テスラ社のBTC決済の示唆/停止
  • 中国におけるビットコインマイニングの禁止
  • エルサルバドルでのビットコイン法定通貨化
  • 米国決済サービス企業(ビザ・マスターカード・スクエア・ペイパル)がビットコインの導入/準備中

 中には、ネガティブなニュースもありますが、先進国を中心に着実に需要が拡大していることがわかります。

 特に注目なのは、2021年10月には経済大国米国において、ビットコイン先物ETFが承認されたことです。

 この影響は非常に大きく、ビットコインは市場最高値まで上昇しました。仮想通貨のイーサリアムのETFの登場も期待されており、今後も仮想通貨市場はビットコイン・イーサリアムを中心に盛り上がりを見せそうです。

 これからビットコインへの投資を始めてみたいという方は、ビットコインアプリNo.1のCoincheakの利用がおすすめです。

ビットコインの今後成長していく5つの理由

 今後、ビットコインを中心とした仮想通貨はどうなっていくのでしょうか。以下に5つの今後の見通しを上げています。ポジティブな見通しが多くなっています。

  • ブームの後、価格が4分の1程度まで暴落した(2017年〜2018年)
  • 政治的に取引規制が入る可能性がある
  • セキュリティ面での不安
仮想通貨の今後の見通し
  • 「資産」や「手段」として見直されていく
  • まだ世の中には全然普及していない。今後更なる普及段階へ
  • 仮想通貨のETF承認/増加
  • 仮想通貨に前向きな法改正
  • 市場規模はこれから拡大する可能性が高い

ビットコインは「資産」や「手段」として見直されていく

 仮想通貨(特にビットコイン)は「資産」「支払い手段」として見直されつつあり、着実に「需要」を伸ばしています。

途上国の法定通貨として採用された

発展途上国であるエルサルバドルでビットコインが法定通貨として採用。「エルサルバドルのビットコイン法定通貨化、興味深い実験=BIS」(2021年6月11日7:49 午後)

引用元:ロイター

 実験的な政策にも見えますが、米国ドルが強く世界情勢の中、銀行口座を持っていないことが多い発展途上国では、このようなデジタル通貨が効果的に経済活動を刺激する可能性もあり、エルサルバドルでの取り組みがうまくいけば、各国で導入が検討されるかもしれません。

NFTアート

引用元:O-DAN Free Photoより

 最近「NFTアート」が話題となっています。この「NFTアート」は、ブロックチェーン技術が用いられていることから、コピーができず、独自性が確保されています。

  • 「NFT」とは、Non Fungible Token」の略で、直訳すると「代替不可能なトークン」という意味で、ブロックチェーン技術が利用され、独自性が保証される
  • 一方で「FT」は、「Fungible Token(代替可能なトークン)」

 2021年には8歳の少年が夏休みの自由研究として取り組んだ「NFTアート」が約240万円で購入され話題となりました。

 NFTアートの多くは、仮想通貨:イーサリアムで購入することが可能で、NFTアートのような新たに発生した需要もあり、仮想通貨の需要も上がってきています。今後仮想空間技術も開発されていけば、さらに需要が拡大していきます。

世の中にはまだ全然普及していない

 仮想通貨のアナリスト(Willy Woo氏)は、2020年12月時点で世界の1.5%前後に相当する1億人以上が何らかの形で仮想通貨を保有していると発表。まだたった1.5%程度しか普及していません。

 さらにマーケティング業界で有名なキャズム理論を用いると、2021年末ごろに2.5%前後の人々に普及し、「イノベーター」から「アーリーアダプタ」と呼ばれるへ、仮想通貨市場は次の段階へ進むと予想されています。

 つまり2021年末以降、仮想通貨市場は一般層への爆発的な普及が見込める次の段階へ移行すると予想されています。

キャズム理論とは、有名なマーケティング用語のひとつ。

イノベーションが発生する過程を異なる顧客ニーズを持つ5段階に分類し、新技術への関心が高く造詣も深い「イノベーター」や流行に敏感な「アーリーアダプター」と、実利主義者であり一般層の中で比較的初期に参入する「アーリーマジョリティ」との間には、”大きな壁”があるとされる。

引用元:Coinpost

仮想通貨のETFの承認と増加

 先ほども紹介した通り、ビットコイン先物ETF(ティッカーシンボル:BITO)が米国で承認されました。

 ※ETFとは「上場投資信託」のことで、証券取引所に上場している投資信託になります。

 今回承認されたビットコイン先物ETFは、米資産運用会社プロシェアーズ(ProShares)から販売され、2021年10月19日から取引を開始となりました。

 仮想通貨ETF(ビットコイン先物ETFが承認されたことが、「仮想通貨が金融商品と認められた」と理解され、信頼性が高まり、ビットコインの価格はさらに上昇しています。

 他にも、仮想通貨をETFとして取扱できる商品があり、話題も絶えません。

  • パーパス・ビットコインETF(ティッカー:BTCC)
    カナダ・トロント証券所に上場
  • イーサリアムETFも各国で話題が絶えず、上場される日は近い?
    「米SEC、イーサリアムETF申請を受領、ウィズダムツリーが計画」
    (引用元:CoindeskJapan

 ETF(上場投資信託)として仮想通貨に投資できる機会が増えれば、需要が増えるということになるので、ビットコインやイーサリアムの価格は更に上昇することが期待できます。

前向きな法改正

 国内で2020年5月1日に、「資金決済法」および「金融商品取引法」が改正されました。この改正は、仮想通貨の利用者保護とルールの明確化が目的で具体的には以下の内容となっています。

  • 仮想通貨から暗号資産へ名称変更
  • 流出リスク対策の義務化
     ・原則としてコールド・ウォレットで保管すること
     ・ホット・ウォレットに置いている分と同額の通貨をコールド・ウォレットで持つこと
  • カストディ事業者(仮想通貨の保管・管理業者)の規制厳格化
  • ※カストディ:他人のために資産を管理をすること
  • 先物取引やオプション取引の規制

 前回流出のあったホット・ウォレットで管理されていた仮想通貨ですが、同額をコールドウォレットで持たなければならないため、仮にホットウォレットが流出してもコールドウォレット分で補填するという意味かと考えられます。

 このように法整備も各国で進められています。法整備が進めば、人々の安心感にも繋がり、更に市場も活発化します。

市場規模はこれから拡大する可能性が高い

 仮想通貨は、株式・金などの市場規模で比較してもまだまだ伸びしろが残されています。

市場時価総額
世界株式市場約100兆ドル
金取引市場約10兆ドル
仮想通貨市場約2兆ドル

 世界株式市場と仮想通貨市場では50倍の差がありますが、例えば、世界の株式市場のお金の約2%(約2兆ドル)が、仮想通貨市場に流れた場合、仮想通貨市場は約2兆ドルから、約4兆ドルと倍になることがわかります。

 このように市場規模からも、今後更なる成長が可能であると考えられます。

ビットコインが今後暴落する可能性は?

 では今後ビットコインが暴落する可能性はあるのでしょうか。

 2021年に大きく下げた場面で、世界でどのようなことが起きたかをまとめました。

  • 2月:テスラ社イーロン・マスクCEOのツイートや発言で大きく上下動が発生
  • 4月:トルコで仮想通貨の全面禁止のニュースを受け下落
  • 5月:テスラ社で検討されていたビットコインによる決済が停止。これより下落
  • 6月:中国において電力不足の影響からビットコインのマイニングを禁止
  • 9月:中国恒大集団のデフォルトの可能性を受け下落

 現在の下落の原因は、「企業が決済手段として使用(する)しない」「仮想通貨の取引規制」のニュースが原因となっていることがほとんどです。

 仮想通貨の取引規制の強化は、現在のところ新興国ばかりで実施されており、先進国は企業側が導入を検討していることが多いため、「全面禁止」とするわけにもいかない状況かと思います。

 つまり新興国では今後も数カ国規制強化が発表されるかもしれませんが、先進国で企業を中心に導入が進む限りは、確実に需要が延びるため、仮想通貨の価格も上昇する可能性が高いと考えられます。

仮想通貨への投資でリスクを抑えるためには?

 仮想通貨へのリスクは、値動きの上下動・セキュリティ面の大きく2つです。これらのリスクを下げるために以下に気を付けて投資を行うことをオススメいたします。

  • 余剰資金で少額から始める
  • 情報収集を怠らないこと
  • 信頼できる取引所を探す

余剰資金で少額から始める

 これから仮想通貨へ投資を行う方は、必ず余剰資金で少額から始めましょう。

 「仮想通貨で大儲けして人生大逆転」と考えるのは無謀です。変動の激しい仮想通貨に大金を投資した場合、うまく対応できず大きな損失となる可能性もあります。

 値動きが大きい分、少額での投資でも、そこそこのリターンを得れたりするのも仮想通貨です。まずは少額の投資からスタートしましょう。

情報収集を怠らないこと

 ネットやSNSなどで、常に情報収集を行うようにしましょう。

 中長期的に仮想通貨を保有する方は、ある程度で構いませんが、特に短期的に投資を行う方は、仮想通貨はニュースによって価格が変動しやすい資産ですので、各国の仮想通貨規制や世界情勢など、幅広い情報にアンテナを張っておくようにしましょう。

信頼できる取引所を探す

 仮想通貨の取引は、過去にセキュリティ面で問題が発生したこともあります。なので、使用する取引所がセキュリティ面で問題ないかを確認するようにしましょう。

 見るポイントとしては、以下を必ず押さえるようにしましょう。

  • 大手企業が運営していること
  • 金融庁にきちんと届け出を行い、承認されていること

 Coincheckの場合、大手マネックスグループが運営しており、さらに金融庁からも正式に仮想通貨交換業者として登録されているので、セキュリティ面も安心して取引が行えます。

仮想通貨 おすすめ取引所2選

Coincheck(コインチェック)

Coincheck(コインチェック)の特徴
  • 東証一部上場企業「マネックスグループ」が運営。安全性が高い
  • 「取引手数料」「入金手数料」が無料
  • スマホアプリが使いやすく、初心者に人気
  • 累計ダウンロード数は「280万」を突破
  • ビットコインアプリ ダウンロード数No.1
  • 金融庁から「仮想通貨交換業者」として正式に登録済み

 Coincheckは17種類もの仮想通貨に対応しており、国内だとCoincheckでしか購入できない仮想通貨もいくつかあります。またビットコインアプリの中ではダウンロード数No.1の大手企業です。

 先ほどご紹介した通り、2018年に一度ハッキングされましたが、東証一部上場のマネックスグループ傘下に入り、複数の企業と連携して安全性の確保に取り組んでおり、取引所の中でも最も安心感があります。

名称Coincheck
取引可能通貨数17種類
取引手数料0%
最低購入金額(円)500円から
スマホアプリの特徴投資初心者でも簡単に利用可能
セキュリティについて世界中のセキュリティ企業と連携。
信頼性・安全性を常にモニタリング
その他つみたて購入可能(毎月自動)

bitFlyer(ビットフライヤー)

 (準備中)

まとめ

この記事では「仮想通貨はやばい?」に対し、「仮想通貨がやばいと言われる理由」「仮想通貨の今後の見通し」を解説してきました。

仮想通貨はまだ市場規模が小さく、これから普及していく段階なので今後も成長が期待できる資産となります。購入には取引所の口座が必要となります。

また以下が、この記事のまとめになります。

この記事のまとめ
  • 結論:仮想通貨は先進国中心に需要が拡大しており今後も成長が期待できる
  • 仮想通貨が「やばい」と言われる理由は以下の3つ
    ・一時期価格が4分の1程度まで暴落した(2017年〜2018年)
    ・先進国では取引規制が入った国もある
    ・過去に流出問題が発生。セキュリティ面での不安を感じている人が多い
  • 仮想通貨は2021年激しく上下動しながら市場最高値をつけた
  • ビットコインの今後の成長していく5つの理由を解説
    ・今後ビットコインは「資産」や「手段」として見直されていくため
    ・世の中にはまだ全然普及していないため
    ・仮想通貨のETFの承認されたため
    ・前向きな法改正が行われたため
    ・市場規模はこれから拡大する可能性が高いため
  • 仮想通貨への投資でリスクを抑えるために以下の3点に注意
    ・余剰資金で少額から始める
    ・情報収集を怠らないこと
    ・信頼できる取引所を探す
  • 仮想通貨を購入するには? →Coincheckがおすすめ

「仮想通貨を始めるのはもう遅い?」と感じる方もいるかもしれませんが、長期的に見ると投資価値の高い資産と考えられます。

ビットコインなどの仮想通貨の今後の見通しについては以下の記事をご覧ください。

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